アトリエント急行２

日本の石油を運んでいた船がホルムズ海峡で襲撃された事件。


日本にとって重大事。中東からの石油天然ガスが来なくなれば、日本の電気もつかなくなる。コンピュータネットワークも、交通信号も作動せず、日本の活動が停止することになる。


そういう事態に備えるべきだと言われてきたのに、日本の政府も経産省も、自前の資源があるのに開発せず、原発を止め、既得の利権を守ってきた。即ち、天下り先の石油会社や関連会社などを守る為に、他のエネルギー資源を止めたり開発を邪魔したりしてきた。


　　　　　経産省の妨害はすごい。新しいエネルギー資源が見つかって開発すべき
　　　　　と言われても耳を貸さず、個人で開発を始めると邪魔して、日本を資源
　　　　　がない国に長い間してきた。


実際は地下資源あり、海底資源あり、なのに。


国連が海洋資源を調査して、日本の尖閣の周辺海底に資源があることを発表した。そうしたら、台湾はすぐに「尖閣は台湾のものだ」と言いだし、次いで中国共産党政府が「尖閣は古来より中国のものだ」と言いだした。


中国は言っただけでなく、尖閣周辺に頻繁に来るようになり、調査しては海中に鉄塔を建てて、すでに石油天然ガスを取って、海底ケーブルで、自国に運んで使っている。当時からＡ氏は、鉄塔から炎が出ている写真を見せて「中国に取られてます。日本は何もしない」と言っていた。


近年になって経産省は、「資源の量が少ないから採算が見合わないから開発しない」と言い訳していた。「ではなぜ中国は開発したのか。そしてもう資源を使っている」とＡ氏は経産省の国益を損なう行動を指摘していた。


経産省はどうあっても資源の開発をしない、国益なんて考えてない、ということが明らかになることばかり。彼らは自分たちの天下り先を守り、渡りで儲けるという、自分たちの懐を肥やすことだけ考えている。それは驚きであり、失望だった。


　　　　　石油天然ガスを高く買う方が、パーセントで利益を乗せて売るから儲け
　　　　　が多くなる、ということを以前聞いた。石油関連会社などが天下り先に
　　　　　なっていて、安く手に入れようとはしないのだ。


　　　　　そして、石油天然ガス以外の新しい資源が出てきたら、今の利権が入ら
　　　　　なくなるから困るのだ。だから新しい資源があっても開発しなかったし、
　　　　　開発する個人がいると邪魔してきた。


　　　　　それが経産省の実態。


国の為の機関が、国民の税金で存在し給料をもらっている機関が、国民の為の利益を、かたくなに他国へやることにまい進してきた。売国省ではないか。



ところでこのホルムズ海峡の事件、米国はすぐにイランがやったと表明し、第５艦隊が救助に向かった。あまりにも速かったから米国のマッチポンプだと言う説が出た。


　　　　　海域には米国の特殊部隊も展開していた。


一方でイランの革命防衛隊は、通常は港にいる船が、Ａ総理のイラン訪問が決まるとすぐ、周辺海域に展開したそうだ。


　　　　　イランには、国軍の他に革命防衛隊があり、２つの軍隊がある。革命
　　　　　防衛隊の装備の方がレベルが高く、指揮官Ｈは絶対の存在だそうだ。


　　　　　イランが秘密にしている革命防衛隊の軍港があり、西側諸国は把握し
　　　　　ているそうだが、日本の情報機関は、その船がホルムズ海峡を封鎖す
　　　　　る演習をしていたことを把握していた。


　　　　　そんな中、日本政府内には、総理が行くべきではない、と進言した人た
　　　　　ちがいたが、Ａ総理は行くことを決断したそうだ。


今回の攻撃事件後、その革命防衛隊が、被害者となった乗組員たちを救助したそうだ。その行動が速かったし、自分たちが攻撃したんじゃない、とアピールしているようでもあったと言う。


果たして誰がやったのか。