アトリエント急行２

HDJによると、先日は国防省の防衛政策委員会のメンバー13人のうち、Kッシンジャー、Aルブライトを含む11人が解任された。


　　　　　以前より、Eスタブリッシュメント（特権階級とその政治体制）のメン
　　　　　バーを排除しようとしていたが、前Eスパー国防長官とAンダーソン
　　　　　国防副次官の反対で出来ないでいたそうだ。


　　　　　他の戦略についても意見が合わず、先月初旬Eスパー国防長官を
　　　　　解任していた。


彼らメンバーたちは中共と密接な関係を持ち、Kッシンジャーはニクソンの訪中を促進し、中共の外資や技術の導入を支援した。Ｋが訪中した回数は70回に及び、50回は公式に20回は私的だそうだ。天安門事件後に米政府に制裁を解くよう説得した。米中関係協会の看板を掲げてあらゆる面で中共の為にロビー活動をしてきた典型的政治ブローカーだと説明した。


AルブライトはSトーンBリッジグループを結成して、Kのコンサルティング会社のように、中国市場向けの事業戦略の立案と実行を欧米のクライアントに支援した。


　　　　　中共から絶大な恩恵を受けた彼らは、Pキンを支持するBイデンを
　　　　　公然と支援したり、Tランプ氏を蔑（ないがし）ろにしたりと、中共の為
　　　　　に全力を尽くしている。


Dミニオンの集計サーバーに敵対国の4か国がアクセスしていたことが確認されたと言われていたが、その中にSルビアがあったそうだ。


　　　　　Dミニオン社の不正が発覚すると、トロントとコロラド州のオフィスが
　　　　　閉鎖され、LンクトインによるとＳルビアに多くの社員を抱えていた
　　　　　が、Sルビアを含む全社員のLンクトインアカウントが消されたそうだ。


Ｓロスが設立したOープンSサエティ財団の元技術専門家が明かした内情によると、Oバマの２０１２年の大統領選での再選を確実にする為に、BイデンがSルビアを訪問し、サイバーハッカーと面会していたと言う。


ニュースサイトNショナルFァイルは、Dミニオンの内部関係者Sンプソンの独占インタビューを報じた。


　　　　　Sンプソン夫妻は選挙技術の専門家で、Sロス名義のTイズCナダ財
　　　　　団で働いていた。S氏は財団とDミニオン社のカナダオフィスに接点
　　　　　を発見した後、Dミニオン社について何年も調査してきた。


　　　　　同社の背後には、Pライベートファンド　Sロス財団、Ｃリントン財団、
　　　　　Ｏバマ政府、Ｃ国共産党やＳルビアなどの外国政府が潜んでいる
　　　　　ことを見つけた。


夫妻は司法省の関連文書を全て調べた結果、Dミニオン社が獲得できる３０％市場占有率をＯバマ政権時代の司法長官に割り当てることで、独占禁止法を名目にDミニオン社に有利な取引を促した、と述べた。


　　　　　また、当時のHルダー司法長官がDミニオン社をひいきにしていた
　　　　　為、無名の小さな会社が急成長したと考えている、と。


Ｓンプソン夫妻は二人とも民主党支持者だが、非急進派のSンダース陣営に属している。ＯバマとＢイデンが選挙会社を支配し、２０１２年の再選を保証する為Bイデンが既に２００９年から準備していたことに気づいたと言う。


　　　　　そしてBイデンが２００９年5月にSルビアを訪問した際、BラックHンド
　　　　　と名乗るSルビア人ハッカーグループと取引し、Dミニオン社がその
　　　　　管理下に置かれるようにしたという情報を得たと言う。


Sンプソン氏は2016年に調査結果をFビーアイに報告したがスルーされたそうだ。


私の唯一の目的はDミニオン社を破壊することだ、と記者に述べた。


NFサイトの記事によると、BイデンとSルビアの元皇太子は互いに訪問しあう親密な仲で、先日Bイデンに国家元首として祝辞を送ったそうだ。


さらに、Dミニオン社のハードウェアが中国で製造されていたことを発見した、とも語った。


　　　　　米国大手電子機器請負業者Fレックス社がDミニオン社にハードウ
　　　　　ェアを供給していたが、実際は中国で製造されたものだった。Fレッ
　　　　　クス社の最大の顧客はHウェイだ、と述べた。Dミニオン社のTX州D
　　　　　ンバー本社を訪問したこともあるそうだ。Fレックス社はそこで製造
　　　　　されていると言っているが、実は中国で製造され、プログラミングは
　　　　　Ｓルビアとカナダでしている、と指摘した。


　　　　　彼らは外国でプログラムされたデバイスを米国の有権者に売ってい
　　　　　る。


　　　　　元Ｆビーアイ防諜部門副部長FィグリッツィはNビーシーのインタビュ
　　　　　ーに答えて、中国メーカーは中共の諜報機関の要求に従う義務が
　　　　　ある為、中国から出荷された機器には検出できない脆弱性や改ざ
　　　　　ん可能なバックドアがインストールされている可能性があると語っ
　　　　　た。


DEJによると、シンガポールに本社を置くFレックス社は、中国に世界最大級の生産工場を持ち、5万人以上の中国人を雇用していて、全世界の４分の1を占めている。HウェイはFレックス社の重要なパートナーだ。Hウェイの基地局やスマホ、特に５G対応の新モデルはFレックス社に生産を依頼している。



一方、まだまだ出てくる大統領選挙における不正の手口。あらかじめ操作していた程度では間に合わなかった程のTランプの圧勝だったから、１０００人以上が関与したと言われ、それぞれが思いつくありったけの方法でなりふり構わず不正をやったようでとめどない。