アトリエント急行２

ロン・やすで親密さを見せていた日米だった。


　　　　それまでの政権があまりにも中共にくっついて、米国を軽視してひどか
　　　　った為に、日米同盟を重視する政策に尽力したと言われる元Ｎ総理。


しかし、重大なことが起きていたそうだ。


露の侵略を恐れていた米国。Ｒ大統領はその防波堤になるべく日本の防衛費を２％に上げるよう要請したが、Ｎ総理がそれを蹴った。それで、Ｒ大統領は「だったら中共と手を組む」として、中共へ軍事技術の提供を始めたそうだ。かくして、中共の軍拡のきっかけを作ったのはＮ政権だったと言う。


　　　　　日本のトップが防衛費を増やすのを蹴ったとか核武装を蹴ったとか、
　　　　　何度も聞いた。そのたびに米国は中共へ向かっていき手を組んだと
　　　　　聞いた。


「米国は、防衛費を出さない国を見捨てる」とＥ氏は断言した。


「今の状況と似ているでしょう」とＥ氏は言う。


「米国は中共と本気で対峙している。日本はどうかと言うと、防衛費をケチって、中共に愛想笑いをしてペコペコして、あろうことかそのトップを国賓として招待している。一体、どっちにつくんだ、と米国は思っている。日本を見捨てる方向へ決断したら、大変なことになると心配している」とＥ氏は語った。


米国が前Ｏ政権時に縮小したのはいわゆる軍事兵器予算だけでなく、北に対するインテリジェンス職員の日本における予算も南朝鮮における予算も削減したそうだ。で、予算削減で次々に解雇されたインテリジェンス担当者たちは欧州へ家族もろとも転職して行ったそうだ。


　　　　　益々スカスカになった日本。スパイ防止法もない日本。益々やりたい
　　　　　放題になった中共と北、そして日本国内でも活動を拡大して行った
　　　　　ということだ。


南沙も、ただの岩礁だった所にあれ程の軍事施設を作るのを見過ごしてきた。


　　　　　何度も土砂を運んでいた訳だが、その中共に対して、米国の太平洋軍
　　　　　司令官は、やめさせるようＯ政権に働きかけたが、Ｏ政権は「アジアの
　　　　　ことは放っとけ」と言って放任したのだそうだ。


　　　　　過去の日米戦争についても、米国陸軍はソ連の動きを怪しんで、日本
　　　　　と開戦すべきでないと進言したが、当時のＲ政権は共産スパイ政権で、
　　　　　その文書を握りつぶしていたことがＶ文書によってわかっている。


　　　　　Ｅ氏が太平洋軍へ行ったとき、彼ら軍人は「Ｏ政権は米国封じ込め
　　　　　政策をしている」と言ったそうだ。つまり、米国が外へ出ないようにし
　　　　　ている、ということ。


これからみても、アジアに紛争を起こしたいＤＳの傀儡（かいらい）として大統領になり、後ろから指図されていたＯだからこそであり、軍事産業を持つＤＳの計画通りに世界が不安定になっていったと思われる。

トップ次第でどうにでもなるということだ。


　　　　　軍人はいつも危ないと言って進言するが、政府は聞く耳がない。


　　　　　「文民統制と言うが、政治家は当てにならない。むしろ戦争の方へ
　　　　　行く」と、過去を分析する者たちは嘆く。


他国に頼ってばかりいては、自国を守れない。日本はちょっとは自分で立つことを考えねば。


　　　　　「ただの岩礁からあんなものを作ったくらいだから、石垣島近隣の２島
　　　　　の間の山を崩してなら、いとも簡単に巨大な軍事施設が作れる。
　　　　　潜水艦の基地になる」と元沖縄に駐留していたＥ氏が警鐘を鳴らして
　　　　　いた。


中共は世界覇権を宣言した。５Ｇと仮想通貨で世界を共産独裁ファシスト政権が支配する。


　　　　　「もはや共産主義とは言い難い。トップは大金持ちになって自分たち
　　　　　がブルジョアになったから、これはいわゆる共産ではない、ファシズム
　　　　　だ」と言う。


　　　　　その為、それまでは「金持ちブルジョアを倒せ」だった共産主義のスロ
　　　　　ーガンが、民族主義へ転向したのだと言う。金持ちを倒せ、だった
　　　　　ら、自分たち金持ちへ向かってくる。


されど、中共は先端技術を使って生産するラインを持っていないから、今の時点で封じ込めておけば、これ以上の前進はできないとして、米国の必死の封じ込め政策が進んでいると言う。


台湾には半導体の生産ラインがある。日本には先端部品の技術がある。


それを取りたい中共は長期戦略で、乗っ取り計画を進めてきた。


フラフラしている日本。


　　　　　血塗られた独裁共産ファシスト政権のトップを国賓として招くという、
　　　　　「どっちにつくんだ？！」のＡ政権の二重外交に怒って、米国Ｐ副大統
　　　　　領が即位の礼に出席しなかったという意見があるが、そりゃそうだと
　　　　　思う。そんな状況で、皇居で中共となごやかに顔を突き合せるのは無
　　　　　理だ。


米国はテロとの戦いに向かい、大国との戦いを忘れてしまっていたと言う。


　　　　　米国の軍艦製造能力も、先端技術の性能を持たせる為には、長い時間
　　　　　がかかる。どれも一品物。80隻の軍艦を増やす予定が、２０５０年まで
　　　　　かかるそうだ。


　　　　　Ｃ政権時代に、米国は金融で進むとして、製造業を中共や台湾へ移転
　　　　　してしまったそうだ。で、それを戻すには時間がかかる。


Ｂ政権から１７年ぶりに、テロとの戦いから大国との戦いにシフトしたＴ政権だそうだ。

それ故、空洞化した米国の製造業を立て直すことに必死になっているＴ大統領なのだそうだ。


　　　　　インテリジェンス機能がなくなっていた状態で、北の情報を得るにあたっ
　　　　　て、南への脱北者を次々にビジネスクラスに載せて米国に迎えて綿密
　　　　　な聞き取りを重ね、多額の予算を使って情報を集めてきたそうだ。


　　　　　北の斬首作戦が実行されなかった理由は、情報が取れにくかった
　　　　　だけでなく、１２００か所と言われる爆撃目的に対して、Ｏ政権時に
　　　　　グアムの能力が低下していて、アラスカから戦闘部隊、燃料、爆弾を
　　　　　運んで用意しておかねばならず、その為の倉庫（軍機、燃料、弾薬）
　　　　　が必要であり、軍機を整備する人間たちも必要。


　　　　　北の首都だけなら可能だったが、１２００か所を爆撃した後、そこに
　　　　　人員を配置して制圧して調査などをするにあたって、朝鮮語がわかる
　　　　　南朝鮮軍がやる予定だったが、トップがあんな状態だから当てになら
　　　　　ないと言う状況だった。


　　　　　それで斬首作戦ができなかったそうだ。


米国、国務省の、「中国に関する年次報告書２０１４年」によると：


　　　　　中共は短期激烈戦争、ショートシャープウォーを計画していて、
　　　　　大量ミサイルを日本へ発射し、
　　　　　米軍が来る前に、日本を降伏させる。


　　　　　台湾も同時標的になっている。


　　　　　そして中共は、台湾・尖閣・沖縄の上陸作戦を演習していた。


この情報を米海軍情報担当のＪファネル将校が得て、同盟国の日本の安倍政権に伝えるべきだと言ったが、Ｏ大統領は拒否したそうだ。


　　　　　それで彼はシンポジウムでその話をしたら、大騒ぎになって、彼は
　　　　　解雇されたそうだ。


　　　　　これが文民統制だ。軍は危険を警告するが、政府が危なくする方向へ
　　　　　行く。


日本側はミサイルに対応できない。中共の空母キラーミサイルがあるので、米空母もおいそれと来れなくなっているそうだ。


「本当に深刻な状況なのだ」とＥ氏は苦言した。


この状況に、当時のＯ野寺防衛相その他の自民党議員は「反撃できる防衛力を持つべきだ」と言ったそうだ。


　　　　　それに対して、当時の太平洋軍司令官Ｓは、「全面的に応援する」と
　　　　　応えたそうだ。これもその後どうなったのか沙汰無し。政治は無言。


　　　　　文民統制はむしろ戦争を呼び込んでいないか、と嘆く。

そうでなくとも、東京湾に中共軍が一気に攻めてきても、自衛隊は対応できないと言われる。数時間で占拠される。


　　　　　小笠原のサンゴ事件も、実際の目的は遠洋の軍事演習だったと言わ
　　　　　れていることを以前書いた。師団単位で動いていたのだ。


　　　　　サンゴはおまけだったと聞いた。


以前、中共の軍人に聞いたと言ったのは誰だったか忘れたが、「日本なんて、皇居にミサイルを一発ぶちこめばおしまい」と嘲笑したそうだ。


先日Ｈ氏とＳ氏が中共の日本侵略のシミュレーションをしたそうだ。


　　　　　東京湾からでも可能、ということで、東京に入った中共軍は、民兵を
　　　　　送り込んでＴＶ局と国会を制圧、全国放送して「戒厳令が敷かれて、
　　　　　中共の支配下になりました」と国民へ流す。乗っ取り終了。


　　　　　そして国民投票を一方的にやって、分離独立させる。


これがハイブリット戦争で、ロシアがクリミアを占領した際に使った手口。当時、中共は熱心にその方法を調べていたそうで、必ず使うと予想されている。


　　　　　それに即して中共Ｓ政権は２０１５年に戦略支援部隊＝情報工作、
　　　　　通信工作、民兵の部隊を作っている。


　　　　　S江省にある海上民兵部隊は７０００人で船が２００隻。これが小笠原
　　　　　にサンゴを取りに来たあの部隊だそうだ。


指令する政府のトップと通信さえ抑えればいい。


それ故、通信回線を守る為に米Ｔ政権は宇宙軍を作っている。日本のＡ政権も自衛隊の中に宇宙軍を作っている。端末を守るためにＴ政権はHウェイを排除する。


世論戦の予算について：


　　　　　日本３５０億円　　　　　　中共1兆円


　　　　　日本の外務相は出版社や放送局の人間に食事を奢って話をする。
　　　　　中共は出版社、ラジオ局ごと買ってコントロールする。


　　　　　世界最大と言われた通信社ＡＰの2倍以上の支社を世界中に持って
　　　　　いる中共政府報道ＣＣＴＶとＳ華社だそうだ。


　　　　　世界中にネットワークを張り巡らせて、プロパガンダを発信している。
　　　　　「すさまじい」とＥ氏は言う。


米Ｔ政権は、そのＣＣＴＶとＳ華社を報道機関と認めず、外国のエージェントと認定して追い出しをしている。


　　　　　うらやましい。日本でははるか以前から○ＨＫがＣＣＴＶを中に入れて、
　　　　　まるで中共人民軍局になっていることを国民は非難しているが、
　　　　　政府はだんまり。


「中露が日本海を行き来するようになって。米軍機も応援パトロールしているが、このままだと対馬近辺も紛争地域になる」とＥ氏は懸念する。


どんどん追い込まれている日本。「現実を見なければ」と苦言する。


　　　　　Ａ政権は福岡のヘリ部隊を増強したが、それくらいでは追い付かない
　　　　　と言う。


チマチマやっても追い付かない。共産・全体主義国は、ここぞと決めた所に金も力も集中してぶち込むから。


世界で最も危険な中共をつぶすには経済で追い込むしかない、と米Ｔ政権は全力でやっているのだそうだ。

日本の自衛隊の能力は、Ｅ氏によると：


　　　　　ＭＤ（ミサイルディフェンス）は無力化されてしまう
　　　　　海上自衛隊は十数分しかもたない
　　　　　自衛隊基地はもって1か月


潜水艦の魚雷は通常の訓練としては1年に1発の模擬弾だけ。防衛費が足りないので、使えないそうだ。「Ｔ大統領が増やせ」というのは当然だと言う。


「自衛隊員は優秀。燃料や弾や部品代をもっと与えてくれ」とＥ氏は言う。でないと自衛隊は動けない。


何かいいことはないのか。せめてもの救い、とか。


内閣人事局を設置したのはＡ政権の功績だと言う。


　　　　　安全保障は自衛隊の防衛省だけではない。


　　　　　通信は総務省、道路は国土交通省、医療は厚生労働省、など、
　　　　　いろんな省にまたがっているから連携が必要だそうだ。


　　　　　これがあることで、省庁が縦割りにならないで「役人が仕方ない」と
　　　　　言い訳できるのだと言う。


遅ればせ日本版ＮＳＣ国家安全保障会議の設置。


　　　　　霞が関で三流官庁と貶められていた防衛省の発信は、他の省庁に
　　　　　まともに相手にされていなかった。そこで官邸主導で安全保障政策を
　　　　　進めることになり、他の省庁の協力を要請できる形になった。


　　　　　但し、これまで実行部門のＮＳＳに害務省からのトップを置いていた為
　　　　　にあまり機能していなかった。


　　　　　そこに今回警察庁出身のＫ氏を任命したことで、軍事インテリジェンス
　　　　　主導でこれからうまく働くと思う、とＥ氏は言う。Ａ氏も数週間前にその
　　　　　ことを歓迎していたことを思い出す。


　　　　　この人事がうまくいけば歴史的なことになるだろう、と言う。Ａ氏も害務
　　　　　省ではだめだと言っていた。


ようやく国防を考える仕組みが出来たと言う。遅い。


この中に経済安全保障部門を設置するようだと言う。モンスター中共を追い詰めるには、経済でしかない、ということなのだ。


国民は、何が起きているかしっかり見ていないと国を守れない。国民の意識が重要だ。辛い現状だが、頑張ろう。精神武装が必要だと言われる。強い精神でこの危機を乗り越えよう。