アトリエント急行２

過去の感染症について、関東大震災については話題になるが、日本では歴史においても記憶しない傾向があると言う。


　　　　　１９１８年のスペイン風邪では４５万人の日本人が死亡していて、
　　　　　当時の人口が５６００万人だったから、今なら１００万人というところ
　　　　　だ、とＦ氏が説明した。


　　　　　香港風邪については、世界全体で１億３千万人が感染して、４００万人
　　　　　が死亡。日本では１３万人が感染して、約千人が死亡したそうだ。


　　　　　香港風邪の致死率が０．８％だった。


　　　　　今回の新型肺炎は２．３～２．４％。で３倍以上の致死率。スペイン風邪
　　　　　でも２．５％で低かったと言っても、あれだけの死者が出ていた。


　　　　　当時はグローバル化していなかった時期であり、現在のように人の行き
　　　　　来が激しい状況では、ものすごい勢いで広がると懸念されるのだ。それ
　　　　　だけ死亡者数も増える。


疫病の蔓延は、グローバル化において最も危険視されていたことだったと言う。今のように世界が入り乱れた状況で、エボラやＳＡＲＳが発生したら、日本でもものすごい数の死者が出ることになると予想がつく。


こんな状況でもまだ中国からの観光客を呼び込む声明文を発表する、あきれたＡ総理政権と外務省。日本国民の命を軽視する政権は、まるで中共のトップと同じ。国民軽視、国土保全しない。日本の形体は既に中共になってしまっている。


　　　　　Ａ氏は先日、「京都が荒れ果てている」と再び危惧していた。中国人が
　　　　　運転するタクシー、中国人が経営する民泊、中国人が経営するみやげ
　　　　　店。日本に金は落ちない。


　　　　　だいぶ前に書いたことだが、中国の観光会社によって中国の航空機
　　　　　又は船で来て、日本人から着付けを習った中国人が、その後すぐに
　　　　　中国人が買った町家で営業、中国人観光客を相手に着付けの商売を
　　　　　始めていた。日本に金は落ちない。


　　　　　つまり、日本の国土が他国に使われている状態。これが植民地。


　　　　　中国人だらけの市バスに怖くて日本人は乗れない、と聞いたのは３年前
　　　　　だったか。神社・仏閣の立ち入り禁止区域に入り、壊し、落書き、油を
　　　　　まく。



すぐ重症になる病気は感染者が動けなくなって広がりにくい。一方で、すぐに症状が出ない場合は、感染者が動き回ってあちこちにウィルスを散らしまくる、と言う。スペイン風邪が広がった理由も、３日で治る軽い病気、ということで感染者が動き回って広げたそうだ。


用心して仕事を休むと言っても、ライフラインの関係者はそうはいかないから、電気、水道、ガスなどの仕事をしている人たちの安全を気遣ってもらいたい、とＦ氏は語った。


このウィルスのピークは４、５月で、収束に向かうのは７月だと見られるそうだ。東京五輪など、とんでもない、という意見が多く聞かれるようになった。


　　　　　私は初めから、なんでそんなにまでして誘致活動してやりたいのか、
　　　　　この不穏なテロの時代に、と疑問だったから、ほら言わんこっちゃな
　　　　　い、ということになった。


先の１９６４年の東京五輪の時には、原爆実験という嫌がらせをした中共。今回は嫌がらせを早く出しすぎたのか、真は五輪に合わせるつもりだったのではないか、とも疑われる。


それとも、中共内部の政権闘争か。自国の民がいくら死んでも構わない政権。１億人死んでもまだ１３億人残る、と臆せぬ歴代政権、それが中共。


また、中共を抑える為に震源地にして、ＤＳが感染の広がり方を見ているのではないか、という見方もある。その研究所にはＣＩＡも注目し関係していると言う。


ワクチンで大儲けすることになる製薬会社はどこで、どの軍事政権とつながっているか。


Ｍ氏は苦言した。「日本人は実験されてばかり。原爆を落とされて人体実験され、地下鉄サリンで化学兵器実験され、今度は生物兵器実験されるのか（必ずしもそうと決まった訳ではないが、有り得ないことはない）」


危機管理専門Ａ氏は目下、入国者の制限および送還、国家の緊急事態を宣言すべく（国民が勝手な行動をして感染を広げないよう制限し、政府の緊急指示で救援が動ける）、奔走している。


　　　　　他国では即時に出来たことが、全然できない日本だった。


　　　　　　　　制裁されている北のトップでさえ、観光客を必要としながらも、
　　　　　　　　即刻入国を封鎖した。それは国防の為。


　　　　　国を、国民を守らない日本。守れない日本。


　　　　　今になって、危機管理専門家の提言にようやく耳を貸している政治家
　　　　　や官僚たち、ということだ。


日本国民の意識が重要だ。自分たちや子孫を守って欲しいのか、それともどうでもいいのか。


検査を拒否して帰宅した３人について、「こんな事態において、自分のことしか考えない、自分さえ良ければいい、という日本人がいることに驚いた」とＭ氏は辛言した。


　　　　　法の整備がない中で、Ａ氏が徹夜続きで奔走し、日本にいた国民が危険
　　　　　をおかして搭乗して飛行機を飛ばした。パイロット他乗務員、それに政府
　　　　　関係者が搭乗、救出という目的の為に。


　　　　　危険をおかして来てくれたということさえわかっていないかも知れない。


　　　　　「自己中心的だ」とＭ氏は非難していた。


法の整備がない日本だということをしっかり頭に入れておこう。いざとなった時に、助けてくれなくてもいい、と国民が是認しているということだ。


今回は、Ａ氏が奔走してくれた。そうでなければいまだに救出の飛行機は飛んでいないと思う。


縦割りの行政、リーダーがいない政権。国民を守る気がない。それどころか、この期に及んでウィルス付きの観光客を呼び込む有様。気が狂っていると言われて久しいＡ総理と政権。


迷走する政権をしっかり見て、誰が何をしているか、有権者はよく考えて行動しよう。

Ｆ氏は、「これは医療や公衆衛生の問題ではない、国家危機管理の問題」と指摘。
－　日本全体の社会機能を崩壊させない為にはどうするか、という問題　－


「これは自衛隊や警察が出動する事案だ」とＦ氏は提言した。


　　　　　この感染者数の増え方だと、２月２０日には世界で１億３千万人を超
　　　　　えると試算されると言う。


　　　　　発展途上国では感染者数の把握が遅れるから数字が少ないが、実際
　　　　　の感染者数はそれくらいになると見られていると言う。


「中共の隠蔽体質が感染を拡大させている」とあちこちで指摘されている。


　　　　　武漢市が「中央の圧力ですぐに公表できなかった」のような弁解をし
　　　　　たことで、中央批判をした異例の出来事が報道された。


　　　　　最初の患者が発見されたのは１１月末で、１２月初旬に何らかの表明
　　　　　がされていれば、これほどまでの感染はなかった、と言われる。


第一次便で帰国した中で、検査を拒否して帰宅した３人がいて、そのうちの一人は子供だった。


　　　　　そのすぐ後で、子供の場合は感染していても症状が出にくいことがわ
　　　　　かり、中共で起きた例をあげていた。子供から家族や親せきに感染し
　　　　　て死亡し、子供だけ残ったという例だ。


彼ら３人は、感染を広げる可能性がある。Ｍ氏は憤慨しつつ「その３人は包丁を持って振り回しているのと同じくらい危険だ。周囲の人たちが命を落とすかもしれない。検査を拒否した３人を逮捕して武漢へ送り返すべきだ」「検査を嫌がるからと言って、帰宅させる方もさせる方だ」と糾弾した。


　　　　　ちなみに、「中共政府が日本の飛行機の着陸を拒否しているという
　　　　　報道はウソです。必ず入ります」とＡ氏はブログで報告していた。


　　　　　「世界各国から救出機乗り入れの依頼がある為、現地中国人担当者
　　　　　も時間の割り振りにてんやわんやでやっている」


　　　　　相変わらずウソ報道する日本のメディア。


第二次便の帰国者には、「帰国したら直ちに検査を受けます」という署名を搭乗の前にさせることにしたとＡ氏がブログで知らせていた。


　　　　　Ａ氏によると、ようやく官庁が、中国からの入国者を制限することを検討
　　　　　することにしたと発表した。国防を考えたことがない官庁が、入国拒否
　　　　　だなんてありえない、と言っていたことを考えれば、少しは国家的、国民
　　　　　的危機と言うものがわかってきたらしい。


　　　　　しかし既に、早々に武漢から１万人が入国しているそうだ。武漢から
　　　　　外へ出たのが５００万人で、その中の１万人ということだ。


　　　　　その時既に中国内で拡散していたことを考えれば、危険は単に武漢
　　　　　だけではなくなっていた。


その他も含めて中国人の入国者は、そのまま日本へ入ってきていて、日本全国へ散らばってしまっている。団体客でなくても、裕福者だから感染していない訳ではないから、彼らが動き回るところ手当たり次第に、危険を巻き散らかしていることになる。


その上、大阪では希望する中国人に滞在延長を簡単に認めているそうだ。感染しているかどうかわからないままの人間を、さらに、さらに日本国内に留まらせるというのだ。


　　　　　日本国民の命を何とも思わない、国防意識の無さが、公的機関の役人
　　　　　たちに如実に表れている。


多国では、急いで彼らを送還している、即ち、自国民が危険にさらされることを防ぐためにすぐに彼らを中国へ返しているのに、だ。


彼ら中国人の間では、「日本にいる方が安全だ。医療費も無料だ」と話が飛び交っているそうで、入国者は後を絶たない。