アトリエント急行２

Ｍ氏：　今ＤＳがやっていることの原型は、露革命のソ連とその後の中共にある。
　　　　政府ではない民間組織が国家を支配する。


　　　　　東部Ｕクライナ紛争自体が、民間の傭兵がやっていた。

　　　　　露の正規軍もＵクライナの正規軍も完全にはコントロールできない。

　　　　　東部とＵ軍の意向に従わない傭兵が入っていて、民間の軍事会社が
　　　　　軍事活動をしている。

　　　　　親ロ派の中にも、同じく民間の傭兵が入っている。

　　　　　従って、東部Ｕ紛争というのは、民間の軍事会社同士が闘っている側面
　　　　　が大きい。

　　　　　だから簡単に戦争を起こされる。政府同士が交渉しても、民間が覆す。


筋書きがあるとすれば、東Ｕで露人の大虐殺が起きる。そうすることで、露人保護の名目で介入せざるをえなくする状況を作り出す。


　　　　　この状況は第一次世界大戦の直前にＰ－ランドで起きていた。


　　　　　Ｐ－ランド街道にいた独人が虐殺された。Ｈトラーを擁護する気はない
　　　　　が、彼には独人保護という名目があった。


そのあらましは、Ｐ－ランドはＨトラーを挑発した、ということだと言う。

　　　　　独の要求は２つだった。

　　　　　一つは、Ｄンツィヒを返して欲しい（飛び地が多い）
　　　　　もう一つは、街道にハイウェイと鉄道を敷かせて欲しい


Ｐ－ランドはその要求をのまなかった。


　　　　　理由は英仏がＰ－ランドの独立を保証し、米は非公式に「妥協するな。
　　　　　助けてやるから」ということで、Ｐ－ランドは身の丈以上に強気に出た。
　　　　　で、交渉が決裂したと言う。


それと同じではないが、似ていると言う。挑発して、相手に攻撃される。真珠湾もそうだった。


　　　　　９１１もその傾向があった。９１１直後にＢッシュＪｒが「真珠湾のよう
　　　　　だ」と言った。


　　　　　当時から米国の識者には、あれは（真珠湾）Ｒ－ズベルトが挑発した、
　　　　　と知られていた。


だから、９１１も米国が挑発したんじゃないかという疑念を生じさせたので、以降ＢＪｒも米政府も一言も真珠湾について触れなかった。


　　　　　で、テロとの戦争にした。

　　　　　テロと言えばいつでも相手を攻撃できるようにした、Ｎオコンの戦略。


Ｍ２氏：ＤＳはP－チン排除を諦めていない。わざわざ露が中共へ向くような
　　　　流れを作っているから。

Ｍ氏：　１１月までに米民主党側は、戦争とか派手なものをやりたい。


M氏は以前から言っていた。

　　　　　民主党が考えていることは、Hリスを辞めさせて、びっくりするような
　　　　　人を代わりに副大統領に持ってくる。


　　　　　その後でBイデンを辞めさせれば、自動的に副大統領が大統領になる。

　　　　　選挙を経ないで大統領が誕生できる。これが米国の制度です。


　　　　　―――それもDSが作った、都合がいいシステムではないかと疑う。


　　　　　その後で中間選挙をやれば、それほど負けない。


中露の結託をメディアは言うが、そう見えてるだけで、そう見せたい連中がいる。


カザフの暴動について、ウラでやったのはNオコン。


　　　　　カザフスタンは大資源国で、特に石油とウラン。


Aラブの春と同じで、デモに紛れて過激派政権を作ろうとした。つまり、Nオコンの言うままになるイスラム政権を、だ。


　　　　　ところが、P－チン以下共同体軍が抑えた。


　　　　　その時になぜあのデモがあそこまで暴徒化したかというと、それは
　　　　　Nオコンが演出した常套手段で、デモ側に武装勢力を入れ込む。


　　　　　―――昨年１月６日のＷＤＣでも紛れ込ませていた。同じだ。


　　　　　そして彼らが治安警察を撃ち、治安当局に死者が出た。


　　　　　明らかにデモの中に武器を持った連中を送り込んだ者がいたということ。

　　　　　ひょっとしたら、Aフガニスタンからも行っていたかも知れない。　　
　　　　　中東からも、Lビアからも。


「アラブの春の再来だと私は思っている」とM氏。


　　　　　―――Aフガニスタン、中東、Lビアをグチャグチャにして難民と過激派
　　　　　を作ってきたのはDS。いつもそうやって紛争を起こして私腹を肥やして
　　　　　いる。


　　　　　そして作り出した難民を、欧州先進国へ誘導。欧州の先進国をメチャ
　　　　　クチャにして引きずり下ろした。


　　　　　米国でも、不法移民をBイデン後だけでも既に数百万を入れていて、
　　　　　共和党州にばら撒いており、先進国米国を引きずり下ろしている。
　　　　　で、共和党州は全力でそれと闘っている。


　　　　　日本政府が、妙な理由で妙な資格の移民をどんどん入れる政策をして
　　　　　いるのも、彼らDSの圧力による。
　　　　　で、国民はそれを知って防がねば。

なぜ、ゼロＣロナか。


ＮＳＨによると、ハーバード大学のＫウの会話の録音がインターネットで流出して、その謎が明らかになった。


　　　　　Ｋウが中国でのプライベートパーティの際に、驚くべき発言をしていた
　　　　　のだ。


中共の「ゼロＣロナ対策」について、その背後には中共の利権集団があると言いきり、彼らの巨大な利益がからんでいることを明らかにした。


　　　　　Ｋウは１９９７年からハーバード大学の新儒家学者であるＴ教授の助手
　　　　　として勤務し、同時にハーバード・Ｙ研究所の研究員を務めている。


彼はプライベートな談話の中でこう話した。


　　　　　２０２０年７月、疫病の発生から半年後、中共上層部が片道航空券
　　　　　１７万元（約３００万円）を払ってまで緊急に中国に帰国させ、
　　　　　「Ｋンペー直々の指令」による疫病予防科学技術プロジェクトの指揮を
　　　　　とった。


　　　　　中共によるゼロＣロナ政策の現状は、なぜこんなにひどいのか。


　　　　　その原因は、中国でのＰシーアール検査やＶａ開発、接種は、中共の
　　　　　権力者や利権集団がはばかりなく私腹を肥やす為に利用され、国民の
　　　　　立場での疫病予防ではないからだ。


Ｋウが最近入手した情報によると、中国の某企業はＰシーアール検査だけで、６７００億元（約１２兆６００億円）を稼いだと言う。


　　　　　Ｐキン大学のＲレイ教授によると、２０２０年の中国の疫病対策は、
　　　　　約６７兆元（約１２０６兆円）の経済収益をもたらし、この某企業の信じ
　　　　　がたい収益データは、まだ疫病対策による全体収益の１％にすぎない
　　　　　と言う。


Ｋウは強調した。「この方法で疫病対策を実施している国は世界中どこにもない」


　　　　　このような対策は、中共の利権集団に利益を与えるだけだ。


　　　　　中共幹部の「Ｗワイト・グローブ」（汚れた手を隠す為に白い手袋を
　　　　　する人）や家族がＰシーアール試薬に手をつけていて、１件や２件の
　　　　　感染が発生しただけで、すぐに地域全体のＰシーアール検査が行われ
　　　　　てしまう。


　　　　　彼らが望んでいるのは、Ｐシーアール試薬が大量に購入され莫大な
　　　　　利益を得ることだ。


さらにＫウは語った。


　　　　　中国を初めとして、Ｖａの３回や４回の義務化は、その背景に利権が
　　　　　からんでいる。

そしてＫウは続けた。


　　　　　Ｏミクロンが世界的に勃発した後、欧米はこの変異株の遺伝子配列が
　　　　　新型Ｃロナに属するものの、上気道のみに感染することを発見した。


　　　　　感染することで生まれる自然免疫により、肺に感染する他のＶｉ変異株
　　　　　から身を守ることができる。


　　　　　　　　―――日本の一部識者は、早期段階からそれを言っていた。
　　　　　　　　　　　都市封鎖なんかしたら、自然免疫ができない、と。


　　　　　だからこそ、欧米も集団免疫を実現するまたとないチャンスと捉え、
　　　　　全面的に開放している。


　　　　　　　　―――日本政府は、規制強化のアホ政策。


　　　　　さらに欧米では、３月までに集団免疫に到達する見込みだと言う。


　　　　　　　　―――日本は例年この種のＶｉにさらされ慣れていて、変異の
　　　　　　　　　　　都度、集団免疫が作られていると言われていたのに、逆に
　　　　　　　　　　　規制する愚政府。


Ｋウはさらに言った。


　　　　　米国が全面開放する勇気があったのは、主に末端の医療システムが
　　　　　整っているからで、一方の中国には基本的に末端の医療システムは
　　　　　無い。


　　　　　中国の医療資源は、大病院に集中している。


　　　　　この疫病を機に、中国の末端の医療システムを構築し、米国の医療
　　　　　制度を学ぶよう、中共上層部に報告書を送ったことがある。


　　　　　中国の医療制度は、国民公衆衛生制度を効果的に構築するには脆弱
　　　　　すぎるし、欧米のように完全に開放しても医療制度が崩壊しない保証
　　　　　はできないと考えている。


Ｋウは、中共の医療制度がシステム崩壊の危機にあるというもう一つの理由を述べた。


　　　　　中国の自主的研究開発能力が極めて低く、医薬品開発、医療機器、
　　　　　検査試薬などを海外からの輸入に頼っているからだ。


Ｋウが明らかにしたことは、毎年、政府の配当金と民間資本が数兆元規模で製薬業界に割り当てられているが、その９割は外国特許の購入に使われているということ。


　　　　　中国の主力医療機器は、殆ど輸入品だそうだ。


　　　　　現在までに最も一般的に使用されている中国製のＣＴ装置は、いまだ
　　　　　に基準に合格しておらず、中国で検査に使用されている試薬の８８％
　　　　　は輸入品に頼っている。


「医療は命に直結するものであり、一国の公衆衛生サービスの中で最も重要なものだと考える」とＫウは述べている。