アトリエント急行２

次々に出てくる組織的不正の実態。告発者もいて、どんどん明るみに出てきていることがネットで伝えられている。


Ｔ陣営のＰウエル弁護士は、民主党が大統領選を組織的に操作している、と非難した。その実態とは。


　　　　　Ｔランプ票がＢイデンの方に加算されている、と言われていたが、
　　　　　その集計ソフトを作った会社の上級幹部が、民主党Ｐロシの長年の
　　　　　顧問だと明らかになった。この「Ｄミニオン集計システム」の細工した
　　　　　ソフトも、ＰＡ州を含む各州で使用された。


　　　　　ＭＩ州のＡントリウム郡では、Ｔランプに投票した6千票以上がＢイデン
　　　　　に集計されていた。


　　　　　　　　これらの異常を、投票状況をウォッチしていた英アナリストも指摘
　　　　　　　　していた。たった数秒の間に突然合計票数が増えたところがあ
　　　　　　　　り、逆に減ったところもあった、と。各州で、そして激戦州ではな
　　　　　　　　いＡＲ州でも起きた、と。


　　　　　あらためて再集計されると逆転、Ｔランプの勝利となった。


　　　　　「民主党派のブルーステイトで、Ｔランプが勝利しそうになった時、
　　　　　彼らは集計を中止し、集計所にニセ投票を運び込み、Ｔ票を持ち去
　　　　　った（消した）。」


　　　　　　　　ＣＡ州のＦァインシュタイン上院議員の夫Ｂルームは上記集計
　　　　　　　　ソフト会社の大株主だそうだ。


　　　　　それだけでなく、民主党は党内の票も操作していたそうだ。つまり、
　　　　　予備選でも議会選挙でも、勝たせたい候補者に獲得票が多く集計す
　　　　　るように、ソフトに細工したものを集計所に使わせていた。


　　　　　　　　「２０１６年の大統領予備選では、Ｓンダースの票がＨラリーに
　　　　　　　　加算された可能性が高い」そうだ。


　　　　　「我々は、激戦州で45万票が奇跡的にＢイデンのみに投じていたこと
　　　　　を確認した」


　　　　　ＰＡ州の郵便局員2人が、「上司に票の日付を変えるように指示され
　　　　　た」と告発した。


　　　　　　　　Ｅリー郡の郵便局員は、「郵便局長が、11月4日、5日、6日に届
　　　　　　　　いた票の消印を変えるように命じた」。「局長がそのように管理
　　　　　　　　職に指示していた所に、たまたま通りかかって聞いた」のだそ
　　　　　　　　うだ。


　　　　　　　　またＭルズの郵便局員によると、「11月4日に局長が、締め切り
　　　　　　　　後に届いた票の回収と仕分けを命じた。その後それらの票は
　　　　　　　　集計所へ送られた」それらの票は11月4日に届いたものに間違い
　　　　　　　　ないと局員は答えたそうだ。この局員も、局長と幹部が話してい
　　　　　　　　るところを聞いたそうだ。


　　　　　　　　ＰＡ州では11月3日の午後8時までに届いた票が有効と定められ
　　　　　　　　ている。


　　　　　また、ＭＩ州の郵便局関係者は、「上層部が日付の改ざんを命令し
　　　　　た」と暴いた。


これらの大掛かりな不正、そして選挙後に計画されている大掛かりな暴動、これらは政権を乗っ取るクーデターだと見方もある。以前からこれはもはや内乱だと言われていた。


確かに今の民主党を支配しているのは共産主義、社会主義勢力。政権に混乱を起こして、そのすきに政権を乗っ取るのは共産主義勢力の常套手段。


　　　　　その背後にいる勢力は、官房長官時代のＳガを面接していた。官房
　　　　　長官と言うのは国内にいるべき内政中心の職務なのに、なぜ？
　　　　　と疑問視され、誰と会ったか注目された。


　　　　　ＳガはＴ政権幹部だけでなく、政権外の者たちにも会っていて、そちら
　　　　　の方が目的だったと見透かされていた。影の支配者に、従う人間か
　　　　　どうかを面接されたと言われた。


　　　　　アイヌ新法の先頭に立ち、移民法を強行、日本売りを進めるＳガに
　　　　　とっては、Ｂイデンの方が都合がいいと言う。


　　　　　一国のトップが、携帯料金のチマチマしたことを言い、日本の国土
　　　　　と企業をどんどん外資に売り渡していることに、調査した上で十年
　　　　　以上前から警鐘を鳴らしてきたＡ氏は、今日のネット報道で憤慨して
　　　　　いた。「今更、調べる？」　調べてないでさっさと実行せんかい、という
　　　　　ことだ。



我が国のトップを初め多くの幹部が、悪の手に首をつかまれている。


善と悪の戦いは、正義と邪悪の戦いであり、自由民主と共産独裁との戦いである。

先に書いた疑惑の集計システムについて、続報があった。


DEJによると、Pウエル弁護士は、重要な証人の宣誓供述書の一部を公開したそうだ。


集計ソフトウェア会社「Dミニオン集計システム」の投票機とソフトウェアが、投票結果を改ざんできるよう設計された可能性が高いと言う。


　　　　　その出発点から、改ざんする為に作られていたのだ。


その供述書によると証人は、2013年のBネズエラ大統領選で投票を変えた、そのことをまざまざと思い出した、と言う。


　　　　　今回、Dミニオン（Sマートマティック社のソフトウェア）を使った５つ
　　　　　の州で、集計が突然止まった。その後突然、投票数が逆転していた。
　　　　　そのことが当時と同様に起きたのだが「米国でこれほどあからさま
　　　　　に」と驚いたそうだ。


「私はBネズエラの首都カラカスにある秘密の集計センターで、投票がその場で書き換えられるのをこの目で見た。」　証人はBネズエラ大統領の護衛を担当していた。


　　　　　「有権者が誰を選んだか、投票用紙に何を書いたか、それは無意味
　　　　　なことだった。全てを決めたのはソフトウェア会社とそのソフトウェア
　　　　　であり、有権者ではない。」


「この陰謀は、十数年前のベネズエラで始まった。今、世界各地に広まっている。これは権力と富を握る為に始まったものだ。」


　　　　　「この陰謀に政治家、指導者、権力を持っている企業と個人が関与
　　　　　している。ベネズエラの指導者と会社がこの電子投票システムの開
　　　　　発と運営に関わってきたことを身近に見てきた。」


「２００９年2月中旬、当時のCベス大統領は憲法改正して、同国大統領を含む、有権者に選ばれた官僚の任期規制を撤廃した。その後、国家選挙委員会の主席とSマートマティック社の上級幹部3人と面会する段取りをするよう、私は複数回指示された。」


　　　　　Cベス大統領は、どのような投票が行われても同氏が望む結果が
　　　　　保証されるように、投票システムの開発を要求した。C大統領はS社
　　　　　に巨額の資金提供を約束、「痕跡が残らずに全ての投票が書き換え
　　　　　られるように」と要求、S社はシステム開発を請け負った。


　　　　　投票者が指紋で機械に照会しても、投票者の名前などが提示され
　　　　　るが、改ざん後の投票用紙を見つけることはできない。


　　　　　S社のこの集計技術は、「選挙管理システム」と呼ばれた。


2013年4月14日、Bネズエラの大統領選挙で、S社のシステムでの選挙不正を目撃。Rドンスキーが、C大統領の後継者のMドゥロに敗れた。


　　　　　「午後2時ごろ、R氏がM氏を200万票余りリードしていた。M氏は敗北
　　　　　を恐れて、ほぼ全土のインターネット接続を停止、投票結果を改ざん
　　　　　するよう命令した。


　　　　　スタッフはR氏の票をM氏に移すのに約2時間かかった。


　　　　　彼らは再びインターネットを接続し、投票結果が書き換えられたかを
　　　　　確認した。結果、M氏はR氏に逆転、20万票余りのリードをもたらした。


その後、C大統領はこのシステムを南米各国へ広めた。」

「米国Dミニオン社の集計システムや他の選挙集計会社のソフトウェアは、Sマートマティック社の選挙管理システムの派生商品だ。」　つまり、その基本は集計データ改ざん用のものだと言うことだ。


　　　　　「米国3大投票機メーカーとして、Dミニオン社はSマートマティック社
　　　　　とよく似ているソフトウェア設計で、投票者の個人情報と投票データ
　　　　　を保存し、伝送し、計算する。両社が事業提携をしていると見てい
　　　　　る」と述べた。D社はS社との関係を15日に否定したそうだ。


前に書いたが、Dミニオン社に資金提供したのはBネズエラの他に、Cューバ、中共という独裁政権、共産主義国。中共も今回の不正集計に関与していると見られている。


この件から分かることは、ネットを使うものは、どこからでもいかようにも書き換えられるということだ。


　　　　　先日は国勢調査で、オンラインを推奨していたので、私は郵送にし
　　　　　た。以前発覚した、マイナンバー用のデータを中共関係の会社に
　　　　　入力させていたという、あんたは幼稚園か！の政府は恐ろしい限り
　　　　　だ。


日本の選挙は、投票所では持参したハガキを台帳と照らし合わせると同時に顔を見て確認していて、そういう丁寧な手続きがいかに重要なことか、あらためて認識した。


戸籍制度もいらない、と言っている団体があるようだが、不正への道を開こうとしている目論見が見える。


　　　　　そうやってどんどん、どこの誰かわからない者が入り込んで、町政
　　　　　を乗っ取り、市政を乗っ取り、～県政を乗っ取り、国を乗っ取るのだ。


BLMを使って暴動を起こし不正選挙と重ねて、政権を乗っ取ろうとしている米国。内乱、クーデターと言われている。


　　　　　今の日米の状況は先の大戦の前とよく似ている。日米を戦わせて
　　　　　国力が弱ったところで両国を乗っ取ろうと敗戦革命を目論んでいた
　　　　　共産主義勢力。年月かけて日米政府の中に彼らが入り込んでいた
　　　　　ことがVェノナ文書で明らかになっている。


　　　　　米陸軍は米政府がおかしいと思い、通信を傍受、赤狩りが行われ
　　　　　た。敗戦した日本は、動乱の中、何とか敗戦革命を阻止した。


自由を掲げる米国でありながら、２０００年頃から、言論の自由、宗教の自由等々がおびやかされているのを感じた。


　　　　　今では、主流TV局・新聞が、大統領選挙前に重要な、あれほどの
　　　　　Hンター疑惑には全く触れず、Tランプたたきに専心している様子を
　　　　　「メディアは気が狂ったよう」と表現した人もいた。


　　　　　そしてSNS大手が言論を検閲削除している状況は、中共そのもの。


さらに、選挙までも操作して、それは最早選挙ではない。共産主義国の選挙というまるでニセモノと同じになっている。


　　　　　冷戦後、共産主義は形を変えて全世界に浸透していた。


今の日本の中にも、同じ勢力が入り込んでいる。改革と言う名の、日本の優れた組織構造を解体し、弱小国へと進ませている。


　　　　　カネが全てを支配する、国はいらないから何でも民営化して、巨大
　　　　　外国資本がその国を牛耳る。


　　　　　現在のSガ政権も、その闇の勢力の指示に従って、日本を弱小化さ
　　　　　せている。


Tランプ大統領は、その陰の勢力DSと命をかけて戦っている。


　　　　　米国民はあちこちで「真実」を訴える抗議デモをして、Ｔ大統領を支
　　　　　えている。


日本を守ろうとする議員や官僚は人数は少ないが、いる。


真の日本国民は、何が起きているかを知って、彼ら日本を守ろうとする議員や官僚を支えるようにしよう。国民が事実を知って、意見を持つこと、世論は大事だ。