アトリエント急行２

なぜDSはなりふり構わずＴ大統領を引きずり下ろすのか。その動機は。


M氏は、悪のパターンは似ていると言う。


　　　　　ロシア革命は、暴力による非合法な政権奪取、クーデターだった。


今回もそれと同様。Bイデン候補が僅差で勝ったという話ではない、大敗していた。それをひっくり返そうとする非合法な政権奪取、それがクーデターだ。


　　　　　「大敗していた陣営が、大勝していた候補を政権の座から引きずり
　　　　　下ろそうとしている、これが本質だ」と説明した。


そしてクーデター首謀勢力は、民主党だけでなく共和党の中枢、司法界の上層まで取り込んでいる。「T大統領が往生際が悪い、とか、いい加減に負けを認めろ、と言うことはお門違いで、これは革命です」とM氏。


　　　　　Tランプ大統領の再選が決まれば、Bイデン陣営即ち反Tランプ側は
　　　　　各地で暴動を起こすと予測されていて、選挙前にもBエルエムやAン
　　　　　ティファを使って暴動を起こしていて、彼らから「騒ぎをおこしてやっ
　　　　　た見返りをよこせ」と報酬を請求されていた。


M氏によると、これまで世界を支配してきたDSが、４年間のT大統領の政策によって権益が損なわれてきて、あと４年大統領をやられたら、支配力を失ってしまう危機にあるとみて、何としてもT大統領の再選を妨害しているのだと言う。彼らの存亡がかかっているのだ。だからなりふり構わず、何としても再選させないという邪悪千万をしていると言う。


　　　　　世界覇権を目論む点ではDSと中共は競争相手だが、今回はTラン
　　　　　プ大統領を引きずり下ろすことで共闘したと言える、と説明した。


　　　　　正確には、DSが中共を利用したのだと言う。


「２０１６年にTランプ氏は何を選挙公約に掲げ、T政権になって具体的に何をしてきたか」


　　　　　「T氏は無駄な戦争をやめようと言い、中東から戦力を引き上げ、
　　　　　欧州の戦力も削減しようとしている」　無駄な紛争を起こすことで必
　　　　　要としていた戦力であり、無駄な紛争をおこさなければ必要ないも
　　　　　のだと言う。


　　　　　企業が海外（中国）へ出たから国内に失業者が増えていた。だから
　　　　　企業を国内へ戻して雇用を取り戻してきた。


それまでその反対のことをしてきたDS。


　　　　　紛争、戦争を起こして兵器を売って儲けてきた。兵器を買うには軍
　　　　　費が必要、ということで巨額のカネを貸して高金利でも儲けてきた
　　　　　ＤＳ。紛争、戦争は彼らにとって二重に儲かるものだった。平和は儲
　　　　　からないから困るのだ。口で平和を言い、その裏で紛争や戦争を起
　　　　　こしてきた、というのが実態だと言う。


　　　　　Ｈラリーが反政府勢力へこっそり兵器（米国製ミサイル）を売ってい
　　　　　たことが明るみに出た。その上、兵器売却をさせた友人を証拠隠滅
　　　　　の為に消したと見られるBンガジ事件。民主党は人権、平和を唱える
　　　　　「偽善」の人間たちと言われるが、そのことを裏付ける事々だった。


何もなかった後進国中共へ金融界DSがカネを出して、巨大な生産地を作りＨンコンを窓口にして大いに儲けてきたと言う。


　　　　　軍備を拡大して脅威となっていく中共。投資を続けるDS。


　　　　　そして中共は他国の開発を手伝うというＩッタイイチロのまやかしで、
　　　　　返済できないことを見込んで高金利でカネを貸し（DSと投資）、すぐ
　　　　　に国土や都市、港を取り上げ、領土拡大し、その犠牲になった後進国
　　　　　を益々貧乏にしてきた。


　　　　　そうやって拠点を広げて世界支配を進める中共。それに協力して儲
　　　　　けるＤＳ。


中共を恐れる周辺の国々は軍備増強の為に軍費を使う必要が出てきた。それでまた儲けたDS。

一方の米国自体は多くの軍を世界中に置き、その多額の費用を負担（なのに現地国はGDP２％を下回る軍費しか出さず）、産業は中国へ出ていき国内の失業者は大幅に増えた。


　　　　　その一方でカネ余りで膨張した金融界は暴走、エセ投資信託まで
　　　　　作り出してその果てにリーマンショックを起こし、失業者が溢れ、
　　　　　1パーセントに満たない富裕層が益々裕福になり、米国の中間層だ
　　　　　った人々は低所得層へ落ちたと言われ、国力はどんどん低下して
　　　　　いったのが２０１６年まで。


富める者と貧しい者の格差が広がってきた。それこそがDSが望むところ。少数が多数を支配する、というのが彼らの目標。世界の人口を削減することも掲げていて、５億まで減らすと言う。


　　　　　その削減ターゲットは黒人と有色人種だとも言われる。


そこでＴ大統領は、無駄な紛争・戦争を避けようと掲げ、海外の軍配備を縮小し、海外で生産していた企業を国内へ戻すことをしてきた。米国の経済は復活し、好景気になり、再選は間違いなく、大勝すると言われていた。


そこへ武漢からのコロナウィルス。発生を秘密にし、ヒトヒト感染しないというウソをつき、中国人旅行者を世界中へ拡散して感染を広げた時点で、自国の武漢を閉鎖。


日本政府はそれでもまだ中国人観光客をどんどん入れること数百万人。雪まつりの北海道を中心に感染が広がっていった。入院ベッドを埋めている大半は中国人ではないかと疑われたが、政府は何としても国籍の発表を拒否した。どこまで中共に利しているのか。


　　　　　国内は自粛とやらで、強制力はないと言うものの結局は経済活動を
　　　　　止めてしまった。だらだらと中国人を入国させたことの結果がこれ
　　　　　だ。台湾の賢明な対応と正反対。政府の誰か責任を取ったか。


　　　　　日本人の感染は予想よりもずっと少なく、死亡者も例年のインフル
　　　　　エンザよりもずっと少なかったが、経済を止めたことにより、中小企
　　　　　業は倒産、街の店も閉店を余儀なくされた。


　　　　　「何もしなければ」４０万人が死亡すると発表した政府組織メンバー
　　　　　の医師。何もしない訳じゃない、ということで、それが暴言だったの
　　　　　か脅しだったのか、国民は怒ったが、多くの企業を倒産させ多くの
　　　　　商店を閉店させたことについてどう責任を取ったのか。


近年ＤＳは、紛争・戦争が減って軍事産業でも減収、カネ貸し（投資）でも中共との取引が禁止されていって儲けそこなった４年だった。あと4年はとんでもない。何とかして、Ｔ大統領を引きずり下ろして、紛争・戦争のある世界へ戻し、兵器と投資で儲けたいのだと言う。


　　　　　DSが許さないのは、中共による金融支配。中共がこれに触れて世
　　　　　界覇権の目論見を続ければ、ＤＳは中共を潰すと言われる。


世界の人口削減を目標とするDSは、中共と同様、ウィルスとワクチンを人口削減のツールと考えていると言う。その点では中共の殺人政府を黙認している、いや支援していると言える。


中共は自由貿易の条件を守るという約束をしてWTOに加盟したが、いつまでも約束を果たさず有利な状態を続けて儲けた。そして医療用品や薬品も独占するようになった。


　　　　　それは各国のマスク不足で判明した。


その手口は、ノウハウを提供させた上で実質中共政府の企業を作って商品を安く売る。すると競合会社は減収で傾く。次々に倒産するか買収されて、ついに中共はその業界を独占する。すると、商品価格をどんと上げて儲ける。その手を種々の業態で使ってきた。


　　　　　同様の手口で、日本から出店した中小企業も被害を受けている。
　　　　　初めは滑り出し良く売り上げたものの、そのうちに同様の企業を作
　　　　　られ安価で商品を売られて、ノウハウごと乗っ取られてしまって身ぐ
　　　　　るみ剝がれて日本へ戻ってきたと言う。


武漢ウィルスが蔓延して、米国は気づいた。医療品、医薬品の生産を独占している中共が輸出を止めれば、米国はお手上げだ。国民を守れない。医療の分野が全て中共に依存してしまっている。これは安全保障を脅かす問題だ、と。

DSが目論んできた、強い国を弱体化させる政策。弱体化すれば政権を乗っ取りやすくなる。その為に政官財のあらゆる部門に手先を作ったり、手先を送り込んできた。


資本主義大国である日米の弱体化を進めてきたDS。


　　　　　先の大戦も、日米政府の中に入り込んだDSの工作員と共産主義者
　　　　　によって仕組まれたものだったことが判明した。Mッカーサーの当時
　　　　　の証言だけでなく、1995年に公開された機密文書、Vェノナ文書で
　　　　　もそれが裏付けられた。


　　　　　日米を戦わせて弱体化させたところで政権を乗っ取るという計画だ
　　　　　った。気づいた人たちが米国では赤狩りをし、敗戦後の日本では野
　　　　　党の一部が外国勢力とくみしないとして暴力革命を防いだ。日米は、
　　　　　何とか非合法な政権乗っ取り＝革命を阻止した。


約30年前から日本政府はＤＳの圧力に屈して、構造改革という名で民営化を進めてきた。


　　　　　大資本ＤＳがカネで買えるように改造、労働者を派遣低賃金・社保
　　　　　無しにして、企業の利益を増やしてカネは海外の株主へ配当、そし
　　　　　て企業の預金は低金利で外国大手投資家ＤＳが使い放題してきた。


　　　　　便利な日本にしてきた。低賃金労働させて貢がせる。


政府は中共という侵略虐殺政権にいまだに揉み手をしている。外務相が更迭されないのがおかしい、という意見が聞こえないSガ政権は、セキュリティーを放置したままのデジタルなんちゃらに、国民はあきれ果てている。セキュリティーの法整備が先だろ！！


　　　　　「携帯料金の値下げ？　国のトップが何ちっちゃいこと言ってんだ。
　　　　　どーんと景気を良くするのがあんたの仕事だろ！　米国のトップは
　　　　　『いや2000ドルだ』とアップしたぞ」


国民は、国を守るべく頑張らねばと気持ちを引き締める年末年始。


そして皇統破壊を目論むDSの手先たちの女系論、日本の根本から壊す計画へとあと一歩。


　　　　　日本を分断する工作も進む。北海道、沖縄、大阪。。。　道府の知事
　　　　　と環境相はＤＳのお墨付き、Ｉエスシーエスのご指名。政府の中に居
　　　　　座り続けるＨイゾーとそこに加わったＡトキンソン、日本の優れた構
　　　　　造を解体するＤＳ工作員たち。


　　　　　社員は家族とする絆で強い日本経済だったのを、正規社員を派遣
　　　　　の低賃金労働者にして孤立させ、女子も働かざるをえなくして、その
　　　　　結果「少子化」を進めてきたのもＤＳの戦略だと言う。人口削減の目
　　　　　標だ。


　　　　　かくもやられてきた日本。


米国で起きていることは対岸の火事ではない。何が起きているかを知って、これから起きると予想されることに備えよう。米国でもＴ大統領は国民へ呼びかけている。国民の意識が重要で大きな力になる。


　　　　　DSも一枚岩ではないと言われるが。攻め込まれまくってきた日本。
　　　　　Ｍ2氏はずっと危惧している。「自立しない日本。DSは日本を捨てコ
　　　　　マとして、中共へ差し出すだろう。又は、日本を戦場にして米中で小
　　　　　さい戦争をして、手打ちをするのではないか」と。


夏には、中共が尖閣へ向けて一万隻ともいわれる船を出そうとしている様子が衛星で確認されたそうだ。「それを防いだのは日米の共同訓練だった」とＹ氏。「このことをなぜ国民に知らせないのか。これは集団的自衛権によってできたこと。前Ａベ政権が改正したことで米軍が動いてくれて、尖閣を守れた」


危機一髪だった。米政権の行方は日本の安全保障にかかわる重大なことだ。


善と悪の戦いは続いている。