アトリエント急行２

一方の米国自体は多くの軍を世界中に置き、その多額の費用を負担（なのに現地国はGDP２％を下回る軍費しか出さず）、産業は中国へ出ていき国内の失業者は大幅に増えた。


　　　　　その一方でカネ余りで膨張した金融界は暴走、エセ投資信託まで
　　　　　作り出してその果てにリーマンショックを起こし、失業者が溢れ、
　　　　　1パーセントに満たない富裕層が益々裕福になり、米国の中間層だ
　　　　　った人々は低所得層へ落ちたと言われ、国力はどんどん低下して
　　　　　いったのが２０１６年まで。


富める者と貧しい者の格差が広がってきた。それこそがDSが望むところ。少数が多数を支配する、というのが彼らの目標。世界の人口を削減することも掲げていて、５億まで減らすと言う。


　　　　　その削減ターゲットは黒人と有色人種だとも言われる。


そこでＴ大統領は、無駄な紛争・戦争を避けようと掲げ、海外の軍配備を縮小し、海外で生産していた企業を国内へ戻すことをしてきた。米国の経済は復活し、好景気になり、再選は間違いなく、大勝すると言われていた。


そこへ武漢からのコロナウィルス。発生を秘密にし、ヒトヒト感染しないというウソをつき、中国人旅行者を世界中へ拡散して感染を広げた時点で、自国の武漢を閉鎖。


日本政府はそれでもまだ中国人観光客をどんどん入れること数百万人。雪まつりの北海道を中心に感染が広がっていった。入院ベッドを埋めている大半は中国人ではないかと疑われたが、政府は何としても国籍の発表を拒否した。どこまで中共に利しているのか。


　　　　　国内は自粛とやらで、強制力はないと言うものの結局は経済活動を
　　　　　止めてしまった。だらだらと中国人を入国させたことの結果がこれ
　　　　　だ。台湾の賢明な対応と正反対。政府の誰か責任を取ったか。


　　　　　日本人の感染は予想よりもずっと少なく、死亡者も例年のインフル
　　　　　エンザよりもずっと少なかったが、経済を止めたことにより、中小企
　　　　　業は倒産、街の店も閉店を余儀なくされた。


　　　　　「何もしなければ」４０万人が死亡すると発表した政府組織メンバー
　　　　　の医師。何もしない訳じゃない、ということで、それが暴言だったの
　　　　　か脅しだったのか、国民は怒ったが、多くの企業を倒産させ多くの
　　　　　商店を閉店させたことについてどう責任を取ったのか。


近年ＤＳは、紛争・戦争が減って軍事産業でも減収、カネ貸し（投資）でも中共との取引が禁止されていって儲けそこなった４年だった。あと4年はとんでもない。何とかして、Ｔ大統領を引きずり下ろして、紛争・戦争のある世界へ戻し、兵器と投資で儲けたいのだと言う。


　　　　　DSが許さないのは、中共による金融支配。中共がこれに触れて世
　　　　　界覇権の目論見を続ければ、ＤＳは中共を潰すと言われる。


世界の人口削減を目標とするDSは、中共と同様、ウィルスとワクチンを人口削減のツールと考えていると言う。その点では中共の殺人政府を黙認している、いや支援していると言える。


中共は自由貿易の条件を守るという約束をしてWTOに加盟したが、いつまでも約束を果たさず有利な状態を続けて儲けた。そして医療用品や薬品も独占するようになった。


　　　　　それは各国のマスク不足で判明した。


その手口は、ノウハウを提供させた上で実質中共政府の企業を作って商品を安く売る。すると競合会社は減収で傾く。次々に倒産するか買収されて、ついに中共はその業界を独占する。すると、商品価格をどんと上げて儲ける。その手を種々の業態で使ってきた。


　　　　　同様の手口で、日本から出店した中小企業も被害を受けている。
　　　　　初めは滑り出し良く売り上げたものの、そのうちに同様の企業を作
　　　　　られ安価で商品を売られて、ノウハウごと乗っ取られてしまって身ぐ
　　　　　るみ剝がれて日本へ戻ってきたと言う。


武漢ウィルスが蔓延して、米国は気づいた。医療品、医薬品の生産を独占している中共が輸出を止めれば、米国はお手上げだ。国民を守れない。医療の分野が全て中共に依存してしまっている。これは安全保障を脅かす問題だ、と。