善と悪の戦い－４１（１） ― 2021/02/01 07:04
分断されて弱体化する米国、分断されデフレに抑えられ弱体化する日本。
どうやって防ぐか。それを知るにはよく似た過去の歴史がある、とＨ氏が紹介していた。書き出してみよう。
Ｔランプ大統領の時と類似点が多いと言うＨーバー大統領の時の状況を説明。
類似点１：共和党で米国第一主義
類似点２：大富豪。Ｔはカジノリゾート関係、Ｈは鉱山開発
類似点３：ＲＣ財閥による資金支援、政権内にＲＣ系幹部
類似点４：株価重視
類似点５：国民に大人気
類似点６：不干渉主義・戦争回避で反ＤＳ
類似点７：次の選挙でまさかの落選。Ｔはコロナと不正で、Ｈは大不況で
類似点８：敗選後に発信をつぶされ、弾劾裁判された
Ｈは次の予備選でも、徹底的に叩かれて支持を得られず。
そのまた次の予備選にも出馬。この時に民主党から出馬したのがＲーズベルト。本来は３期目の出馬はあり得ないはずのＲ。Ｈは「あんな社会主義者」とＲを指摘したが、共和党の指名ならず。
Ｈの演説ではマイクが壊れて観衆に声が聞こえず、本人にはそれ
がわからず。仕掛けられたのだ。
では誰が共和党の代表になったのか。
それはＷィルキーで、直前まで民主党員だった。これは米国内では
よく知られていることで、ＲＦが共和党内に入って、Ｒを３選させる為
にＷをでっちあげたそうだ。
Ｗィルキークラブを作り、そこに国民から何百万もの電報や嘆願書
が届いて人望が厚いというイメージ作り。
予備選に参加していたのが、英国人、ユダヤ人。ユダヤ系大手メディア、映画を使い、ソ連も参戦。今回と類似。
Ｗは「反ユダヤ運動は犯罪だ。徹底的に取り締まる」と言った。支援
者はＢルーク、Ｍルガン系などで、両党に資金提供。
Ｗは大統領選になったら、「徹底的にドイツへの強硬対策をとる」と言い始めた。不干渉・戦争回避主義の共和党支援者に嫌われる発言。
Ｒは息子たちを戦場へ送らない、と言いながら、国防予算の増額、
徴兵制の復活を言った。
そうしたらＷは「Ｒを支持する」と言い出した。
こうしてＷへの支持は下がり、その分Ｒへの支持が上がる、という
シナリオ通りに進んで、Ｒは３選を果たした。
Ｒは２７００万票、Ｗは自分の人気を懸命に下げて２２００万票。
ＷはＲ政権の特使になって連合国を巡った。英国、ロシア、中国。
Ｒ夫人と一緒にＦリーダムＨウスを設立、リベラリズム推進。「ワン・
Ｗールド」という本を出版、大ベストセラーになった。
（ここでワン・Wールドという言葉が使われていた！）
大統領選中に相手候補を称えた、という行為は、米国では称賛され
ヒーローになる。
勇気ある人物として1992年に記念切手にもなった。つまり、意識は
続いている。
今回はどうなのか。
Ｔへの支持は下がっていない。
善と悪の戦い－４１（２） ― 2021/02/01 19:44
Ｈ氏は言う。「状況がそっくりでその構図が依然として続いている」
「しかし若干、楽観視することはＴランプ氏の国民からの支持がいま
だに高いこと。核心的なＴ支持者はあまり揺らいでいない」
類似点９：後任が社会主義者、戦争推進。
Ｈ後のＲーズベルトは親ソ、Ｔ後のＢイデンとＨリスは親中。
「さて、Ｔは再選されるのか」
今のところＴは「新党を立てる気はない。共和党を支持する」と言っている。
共和党は、「Ｔ氏に新党を作られたら、共和党から離脱者が出て、
益々党が衰退していく」と危惧していて、新党を作らず共和党を支持
すると言うＴを肯定する議員が多いようだ。
Ｍ氏は「Ｉ氏はＴに続く共和党員として３人の名前を優秀だとして挙げ
ていた」と説明。「Ｐンペイオ、Ｈーリー、Ｃルーズ」
Ｈ氏は言う、「次回の予備選では、今回の本選以上に仕掛けがされるだろうから、大変だと思われる」
Ｍ氏は言う。 「Ｈ時代と同じことが今も起きている」
Ｈ氏は応える。「それは当時の人たちの末裔が受け継いでいるから」
Ｂイデンは、新政権発足の演説で政治的過激主義の打倒を言ったが、どの口が？だ。
昨年ＢエルエムやＡンティファは「民主党の為に」あちこちで暴動を
起こし、政情不安を作りＴ政権を揺さぶった。
Ｂイデンは新政権発足の演説で、白人至上主義を打破すると言っていたが。
政府が黒人の母子家庭に補助金を出すようになって以来、黒人男子
が家庭をかえりみなくなり母子家庭が増えた、黒人男子が妻子に責
任感を持たなくなった、と黒人自身が特別扱いの結果を指摘している
ことを前に書いた。
学校や企業の試験では成績が同じの場合は黒人を採用している。
日本では、在日には3世、4世になってもいまだに特権を与えて
いて、入試や就職に有利だと聞いた。今や沖縄の大学では
アイヌと言えば優先合格するそうだ。
それこそ、元々の多数の国民の方が差別扱いされている。
一部にそういう特権を与えたことで、反日が増え、反米が増えたのではないか。
昨年は「黒人も大切だが、大切なのはみんな同じだ」と発言した人
が射殺された事件があった。
Ｏバマ夫人はファーストレディとして12回も雑誌の表紙を飾ったが、
Ｔランプ夫人は1回も無かった。白人差別も甚だしいではないか。
かつてＷＡＳＰの国と言われた米国で、多数派国民がメリークリス
マスと言えない、宗教の自由がない。連邦最高裁判事の９人のうち、
最近まで４人がユダヤ人だった、今は３人だが人口比率からはそれ
でも多い。
Ｂイデンは、国内テロリズムの撲滅を言ったが、これも、どの口が？だ。
昨年はあちこちの州で暴動が起きていたが、民主党州は暴力を放
置、主流メディアは報道しなかった。
暴力による内乱、政治空白を危惧したＴ氏は２０１８年の大統領令を
発動しなかった。
連邦議事堂へ乱入したのはＴ支持者ではなく、ＢＬＭやＡンティファだった。
誰がゲートを開けたのか、今も不明。議事堂乱入はいつもリベラル
派がやっていて、連邦議事堂へは時々、州議事堂へはちょくちょく。
民主党Ｈリスは、それは民主的な行為だから警備員は邪魔をしな
いで、みたいなことを言っていたそうだ。
そして６日に死亡したのは射殺された元兵士の女性。そして一人は
脳卒中？もう一人は心臓病？ いまだにはっきり発表されていない。
口封じだと疑われている。乱入を扇動するよう指示されたのではな
いか。
然るに、今回の大統領選はまぎれもなく暴力による、非合法なクーデターであり、革命政権が誕生したということだ。
ロシア革命時、100年前とよく似ている。
善と悪の戦い－４１（３） ― 2021/02/03 18:45
ロシアでクーデター革命を成功させた勢力は脈々と引き継ぐ。
その後中共を作り、北鮮を作り、次は資本主義大国の日米を戦わせ
て弱ったところで政権を乗っ取る計画だった。
おかしいと気づいた米国保守は赤狩りをし、敗戦した日本はＧＨＱの中にいた共産主義・社会主義者が、要職から愛国者を追放し、投獄されていた共産主義者・無政府主義者を開放して要職に就かせ、敗戦による利を得た後輩たちが日本破壊を進めてきた。
ロシア革命を起こし、その後米国へ移民したユダヤ人の末裔がＮオコンだと言う。勿論、全てのユダヤ人が支配欲にまみれている訳ではなく、まっとうな人もいる。
先日はユダヤ人と言うしごくまともな人の発言を聞いたが、長い話
だったので、そのうちに時間を見つけて要約しようと思う。
今や悪名高いＤボス会議の創始者Ｓュワブは、第四次世界革命を提唱する如く、中共を絶賛。息子は嫁が中国人、北京においた支所を担当している。
それにしても妻は中国人というケースが多い。中共のことだから個人
の意思で、とはいかない状況で、そこまで浸透している。
日本の自衛隊にそうとう浸透していることは、機密漏洩事件が起こ
ると、報道された。
自衛隊を疎外してきた為に日本人女性が嫁になりたがらなかっ
た、と以前からＡ氏が嘆いていた。「訳の分からん、一佐だの二
佐だの名称をやめて、海外と同じく大将、中将にしてください。
まともな名称にして日本女性にも受け入れられるよう、そして
夫は国を守る大切な仕事をしていると敬意を持てるよう」
それも中共の戦略の一つ。あちこちに枝葉を配置して管理している。
豪州トップはＤ会議のＧレイトリセットに反対を表明。
「パンデミックは資本主義の失敗によるものではない」（中共の情報
隠蔽が原因で世界中に拡散した）
中共による輸入禁止の嫌がらせにめげず、経済の減少にめげず、
明確な意思を表明して頑張っている。
日本は？ 「ウィルス中国人、どんどん来てください。医療費タダ、留学生と言えば学費タダ、生活費支給」 日本人なんてどうでもいい。
Ａ氏は害務省役人の隠蔽行動に怒っていた。
２回目の日米首脳の電話について、初回は挨拶、今回は初めての
会談と言えるものだったそうだが、害務省役人によるその内容の説
明には「中国のちの字も入っていなかった。同会談のＷハウスのＨＰ
には、Ｃャイナについて話をしたことが掲載されているのに」と言う。
それを指摘された害務省役人のうやむやな返答に部会長は、「部会を舐めるな！と声を上げた」そうだ。
海外在住の日本人に給付金を出すことをあの手この手でかわし、
ウィルスを持った中国人をどんどん入れて自国民には自粛させ経済
を止め、生活できなくして平気、
中共の日本漁民が尖閣周辺で漁業をするのを止めさせ、
中共へはどうぞと立ち入らせ
「それなら外国にある日本大使館の職員は日本人ではないとみなすのか。彼らが日本人として給付金をもらったのなら、大使館員でない一般企業の日本人も個人の日本人も、日本のパスポートを持っていれば自国民ではないのか」と、のらりくらりの害務省役人の態度に怒り心頭。
「それなら、害務省への予算は出さないぞ！」と言ったそうだ。当然だ。国会議員の会合に従って行動するのが行政官の仕事。それで給料を国民の税金からもらっている。
日本の大使は贅沢三昧。立派な大使館で、日本から連れてきた料理
人、日本から空輸された食材、高級ワイン。
「皆さん、外国へ行ったら、大使館に立ち寄ってください。日本人は
ちっとも行かないから、彼らは閉鎖空間で怠けている」と以前から
Ａ氏は言っていた。
侵略者であり、ウィルス発生を隠蔽し世界にまき散らし世界経済を破壊する虐殺支配政権、それにへつらう害務省への怒りは尽きない。。。。
善と悪の戦い－４１（４） ― 2021/02/03 19:11
共和党下院党首のＭッカーシーがＦＬ州のＴ氏を訪問した。
他の何名もの共和党員は、大統領選不正を知らんぷり、態度を変
えてＴ氏弾劾に賛成した。それによって有権者の支持が低落した共
和党。２０２２年の中間選挙で優位を取り戻す為の訪問だと思われ
ている。
ＷＩ州の共和党下院議員で共和党ナンバー３と言われたＣェイニーはＴ氏弾劾を積極支持、それで州内でのＣへの支持は完全崩壊したそうだ。下院共和党議員の半数以上が無記名投票でＣを議長の座から外す請願書に署名しようとしていると言う。
こうして、益々Ｔ氏の共和党リーダーとしての力が大きくなっていると言う。
下院のＭコーネルは態度をコロコロ変えたので、Ｔ氏の協力を求め
にくいと言う。
Ｍッカーシーは一貫してＰＡ州の不正調査の認証を支持し、Ｔ氏弾劾に反対してきたことで、共和党の代表としてＴ氏との関係緩和に必要な存在になったそうだ。
Ｍは、これからの中間選挙、そして次の大統領選において、Ｔ氏の
支持が無ければ共和党の勝利はない、ということを人々に示してい
ると言う。
Ｔ氏の家族の行動について、共和党上院議員Ｒビオは、ＦＬ州へ引っ越したＴ氏の娘Ｉヴァンカが選挙に出れば自分が取って代わられるかも知れないと危惧。Ｔ氏の義理の娘はＮＣ州の上院議員の立候補を検討、Ｔ氏の長男はより高い職位に憧れているとか。
もしＩヴァンカが順調に上院議員になれば、以前から言われているそうだが、次期大統領選にＰンペイオとＩヴァンカのペアが立候補して全ての対戦相手を一瞬で打ち負かすだろう、という冗談が実現するかもしれない。このコンビはＴ氏の支持者を完全に継承できるだけでなく、女性や若い有権者の票を大量に集めると思われる。
問題は、投票用紙の計算方法。
それに対して何かを考えている。かつては一人で戦っていたＴ氏だったが、今は強力な助っ人が集まってきているそうだ。
Tランプ運動が国民を目覚めさせ、同時に彼らに行動を起こさせている。
それを表すのが、先日のＧームストップ事件。Ｂ氏が詳しく説明していた。
Ｈッジファンド投資家がカラ売りをしようとしたら、（底値にして買い戻
す手口）それに気づいた個人投資家がＳＮＳで他の個人投資家に買いを
呼びかけたそうだ。大勢が参加して下落を防いだら、Ｗォール街の巨人
が圧力をかけて取引を停止させ、世界の中小企業家や個人投資家を
激怒させた。
世界の多くの個人投資家たちが僅かな株を、自国の証券会社を通
じて買い、たとえ損をしても売りに出さず、何としてもＷォール街の
低俗Ｈッジファンドに痛い思いをさせようとしていると言う。
中にはこの株を、今回の戦いに参加した証拠として、或いは栄光の
記念として残そうと考えている人もいるそうだ。
600万人の民衆大多数が同じ考えなら、金儲けや利益損得とは関
係なく、Ｗォール街に対する一般人の闘争と化す。
なぜ権力もない、財力もない人たちが、これほど強い決意と持久力を示しているのか、巨大な相手をこれほど敵視している、その熱意がどこから来ているのか。
これはＴ運動が彼らを目覚めさせ、行動を起こさせたのだ、と言う。
選挙における噓と欺きによって抑圧されてきた無数の怒りが、今回、
その発散相手を見つけたということだ。
Ｗォール街のＨッジファンドがテクノロジープラットフォームやハイテク企業と連合して公然と奪い取る金儲けの仕方は、まさに大統領選挙の再来。Ｂイデン政権の盾となり率先して行動して、矢を射られた。
1月29日の時点でＧＭＥ株価は３２０ドル前後で推移、（以前、貪欲なカラ売り投資家たちにより空売り率は１４０％に達した） 今、Ｈッジファンド投資家たちは約6千万株のＧＭＥを借金している。その日の終わりまでに彼らは数千万株を購入しなければならない。
専門家によると、200ドル以上で購入することになると、彼らはもは
や破産を宣言することになると言う。
もしこの価格を下回った場合、個人投資家連合軍が稼いだ分だけ、
Ｗォール街のＨッジファンドが損失を出す。Ｗォール街は少なくとも
株価が数十ドルの安値まで下げなければならないが、現時点でそれ
は不可能。
Ｒビンフッドの名を借りる悪徳ネット取引サービスは、1月29日にも個人投資家の購入を厳しく制限して一人2株しか購入させず、放棄される運命にあると言う。
Ｒは今年上半期にＩピーオーの上場を予定していて、少なくとも数十
億ドルの価値があるようだが、現在、個人投資家による集団訴訟の
為、この上場計画は少なくとも短期的には不可能、将来、ユーザー
による大規模な移転が発生した場合、プラットフォーム自体、生き
残れるかどうか不透明。
今後どうなるかわからないが、現在個人投資家連合軍が圧倒的に優位なことは疑いの余地なし。
Ｗォール街のＨッジファンドが最終的に崩壊し破産を宣言した場合、政府の規制当局が出頭してＧＭＥ取引を凍結し、資産を清算することになるだろう。
個人投資家が手にする利益は、実際には帳簿よりも少ないかも知れないが、自らの手でＷォール街のＨッジファンド投資家たちを破産させた栄光と名誉は金銭や利益などとは比べ物にならない、幸福を感じるだろう。
一方でもしＷォール街のＨッジファンドが強力な援助を得れば、この戦いはより一層エスカレートしていくだろう。
そうなればＷォール街のＨッジファンドは「カネが全てだ」という強引な手に出るか、或いはより多くの国際的な個人投資家がこの戦いに加担してＷォール街を崩壊させるか、どちらかの結末になると思う。
いずれにせよ、この戦いは米社会に激変をもたらすだろう。既に幕は開かれた。
善と悪の戦い－４２ ― 2021/02/06 18:45
SENによると、米国枕販売大手のＭイピロー社のオーナー兼ＣＥＯは、Ｔランプ大統領を公に支持したことで、左派の小売店が販売を拒否した。そうしたらネットの注文が急増して、配送が追い付かなくなっているそうだ。
Ｒ氏は、選挙後に問題点を繰り返し指摘していて、不正反対運動に
取り組んできた。
Ｂイデン就任の後、左派からの弾圧と報復を受け、Ｔイッターアカウ
ントは永久停止され、多くのＢイデン支持者の小売店で販売禁止に
された。
言論封殺される米国。
そんな中、多くの国民の支持を得て、ネットで注文が殺到して低迷するどころか繁盛していると言う。
大金持ち勢力にカネと脅迫で支配されていることを、大統領選にお
いてはっきりと知った多くの国民。
その一般国民がここでも言論の自由を守るべく抵抗して頑張ってい
る。
一方、Ｍャンマーでは、クーデターで軍事政権が国家権力を掌握。１年間の緊急状態の実施を宣言。完全に公正で公平な選挙を再度実施すると声明した。
軍事政権は、昨年１１月の選挙で不正があったことを主張している。
S―チー率いる党が勝利していたが。Sは軍が暴力で政権を奪った
と主張。
Mャンマー憲法では、国防軍司令官には、国の憲法上の危機が発生した場合に政権を引き継ぐ権利が与えられている。つまり、Mャンマー国軍は軍事管理を合法的に行う権利があり、手続き上憲法によるもの。
なぜ東南アジアの小国Mャンマー政権紛争が世界からこれほど注目されているか。それは米国大統領選と同じ構図だから。
野党は、二重投票や本人確認無しの投票の不正を指摘していた。
そこでどうなるのか注目されていて、軍部が選挙結果をどう扱うか
が最終的な焦点となっていた。
中共は、どちらの政権であれ取引関係は続くので静観しているそうだ。
Bイデン政権はすぐに声明を出したが苦しい状況。
M軍が不正の証拠を確保した場合、Bイデン政権がそれを正当と認
めなければ、ウソをついていると非難される恐れがある。認めれば、
選挙不正を武力で解決することが正当であることを世界中の人々に
伝えることになる。
肝心なことは、政府の形態が選挙で選ばれるかどうかではなく、選挙自体が公正で透明性のあるものかどうか。
Bイデン政権の最大の問題点は、選挙結果をくつがえせないと強調しているが、選挙結果自体が正当なものかどうかについては避けていることだ、と言う。
善と悪の戦い－４３（１） ― 2021/02/08 19:06
世界一の富豪ＲＣ一族の名前は、先の米大統領選のいきさつで広く知られるようになったが、１月１５日にその一族の７代目、ＢＲＣ氏が５７歳で死去。心臓発作とは？。。。
ＲＣグループ取締役会の会長で対外的な代表だったそうだが、ＲＣ
一族の７代目の長としては、３７歳のＡＲＣ氏だと言う。
ＮＳＨが、その亡くなったＲＣ一族の件をきっかけに、一族の成り立ちを説明していた。
所有資産は５０兆米ドル以上とも言われ、どれだけなのか定かではない。
それほどの富豪でありながら、彼らの動きは、殆ど一般の目に触れることがない。その理由は、彼らはその巨大な富によって一般世論を管理し、一般大衆の視界から隠れているからだと言う。
初代のＭは独出身で、苗字はＲＣではなく、家に掛けていた赤い表札
にちなんで、独語で「赤い盾」にしたのだと言う。銀行で金融実務を
学び、両替、骨とう品、古銭の会社を設立。
その後独国王後継者の一人であるＷ伯爵に出会い、古銭収集を好
むＷ伯爵に手持ちの古銭を贈呈し、収集を手伝った。Ｈ王の死後、
Ｗ伯爵は選帝侯となり莫大な財産を相続。Ｍは王室専用金融管理者
になり、一族の富の基礎を築き始めた。
Ｍの５人の息子のうちＮは１８０４年に単身英国へ渡り、コットンビジネスを始めた。当時の欧州は継続的な戦争で混乱しており、Ｗ伯爵を含む一部の貴族たちは英国へ亡命。
Ｗ伯爵は自分の財産を守り、そしてＮの英国での発展を助ける為に、
多額の英国債の購入と管理をまかせた。Ｎは自分でも債権と株式の
事業を始めた。
戦争が発生するたびに、Ｎは資金を必要としている小国に資金提供し、戦争で大金を稼ぎ、ロンドンで大手銀行の巨人になった。
Ｎの成功により、一族は欧州での事業を拡大。他の４人の兄弟は独、
仏のパリ、オーストリア、イタリアで銀行や証券などの金融サービスを
次々に開始している。
戦争で大金を稼いだ方法とは：
１８１５年、英仏間でＷーテルローの戦いが勃発、戦況が膠着状態になり勝敗が不透明になっていた。王室や銀行家たちは英国が敗北した場合、保有する国債が急落して紙切れになるのではないかと心配していた。
この時英国の銀行大手のＮも、大量の債権を保有していた。彼は戦争の結果が明かされる直前に策略を図ったことで、英国でセンセーションを巻き起こした。
その詳細は：
１８１５年６月１８日ベルギーのブリュッセル郊外でのＷーテルローの
戦いが最終局面に入り、夕方までにＮポレオンの敗北が決まると、戦
況を直接目撃したＲーズウッズというメッセンジャーが馬に乗り、高
速船に乗り換え、大金を払って英仏海峡を一晩で渡った。
翌１９日の朝、英Ｆォークストンの海岸に到着、そこに待っていたＮに
報告書を渡した。読んだＮは急いで証券取引所へ戻り、手持ちの債
権を売り始めた。取引所の人々は、Ｎが英国の敗北を知って売却を
急いでいると判断、パニック的な債権売却を引き起こし、債券価格
は急落した。数時間後に英国債は額面価格の５％にまで下落し紙切
れになった。
この時Ｎはエージェントに全ての債権を買い戻すよう指示した。皆が
驚いていると、英国勝利のニュースが届いた。すると国債の価格が
高騰し、Ｎは１日で２０倍の富を稼ぐことに成功した。
これによりＲＣ家は英国で最大の金融ビジネスグループになった。
Ｎは英国最大のＥングランド銀行に出資して筆頭株主になり、英国
の通貨発行権と管理権を手にし、当時世界最強だった英国の金融
システムを実質的に掌握した。
つまり、ＲＣ家は情報で財をなした。
善と悪の戦い－４３（２） ― 2021/02/09 20:34
後に彼らはＤＳの支配者と言われるようになったが、彼らは紙幣だけでなく、情報を管理する。
戦争前から、独自の戦略情報システムと速達システムを確立してい
た。
膨大な数の秘密のエージェント機構を確立したが、戦略諜報スパイの
ようなこれらの人々はＲＣ家によって「子供たち」と呼ばれているそう
だ。
彼らは欧州各国の首都、主要都市、重要な貿易センター、商業セン
ターに駐在し、様々なビジネス、政治その他の情報を収集している。
この諜報システムのスピード、効率性、正確性は驚くほどのレベル
で、公式情報をはるかに上回っていて競合他者は届かない。
１８１５年のＷーテルローの戦いにＮポレオンが破れ、ＲＣ家の世界支配がはじまった。それ以降、ＲＣ家の富は急速に倍増していく。
１８５０年頃までにＲＣ家は既に欧州で最も裕福な一族になったが、
戦争によって富を築くことに対し、彼らに一般人のような良心の呵責
はなかった。
戦争が勃発するたびにＲＣ家は各国政府に軍事融資を提供した。
多くの場合、債務返済を理由に敗戦国の鉱業や鉄鋼業の利権を得て、銀行や証券会社を開設することで、その国の金融システムをさらに独占したので、彼らにとって国の敗北は問題ではなかった。
例えば普仏戦争末期に仏がＰロイセンに支払った賠償金は、ＲＣ家
が彼らに代わって支払った。また、米内戦中に連邦政府側の主な資
金源となったのはＲＣ銀行だった。
基本的に１９世紀の欧州諸国は健全な独立した通貨、税制、債券、財政システムを持っていなかった為、金融業者の力が十分に拡大された。
従って、多くの国で債権発行を担当していたＲＣ家は、その国の内政や外交にまで手を伸ばす事が出来、戦争を防ぐことも始めることもできた。
Ａヘン戦争もＲＣ家と大きく関係している。中国にアヘンを輸出した東
インド会社はＲＣ家が支配株主だった。
Ｓエズ運河の事件についても手腕と財力が見えると言う。
１８７５年の或る夜、Ｎの息子Ｌがロンドンの自宅に、同じくユダヤ系
のＤ英国首相を接待した。晩さん会の最中、Ｌは仏支部から電報を受
け取り、Ｅジプト国王が資金不足の為にＳエズ運河の株の１７．７万
株を仏政府に売却する意向だが仏側からの申し出に非常に不満があ
り、４００万ポンドで他国へ売却したがっているという情報を得た。
翌日Ｄ首相は閣僚と会談を行い、英国が株式を引き受けることを全会
一致で合意。当時国会が休会中で、近々資金を調達する方法がなかっ
た為、ＲＣ銀行のロンドン支店から４００万ポンドを借りる決定を迅速
に下した。この金額はどの国でもすぐには調達できない額だったが、
ＲＣ家は簡単に手早く提供した。彼らは国家に匹敵するほどの財をな
していた。
ＲＣ家は、ユダヤ人の伝統と利益を守る為の努力を惜しまなかった。
Ｔ政府がロシアのユダヤ人を迫害していた為、Ｔ（ロシア皇帝）への
融資を拒否した。
また、スエズ運河事件に際して政府に借款したＬは１８５８年に英国
下院議員になった際、ユダヤ人の帽子を着用、聖書の代わりにヘブラ
イ語聖書に手をあてて就任宣誓することを要求した。
最初、上院の貴族たちは大反対したが、最終的にはＲＣ家の権力を前に譲歩せざるを得なかった。
２７年後、Ｌの息子ＮＭは、英国史上初のユダヤ人貴族に指名され、
上院議員に選出された。彼も父親と同様、ユダヤ教儀式に則った宣誓
就任をした。
一方で余りにも巨大なＲＣ家の富は金融界や政界に多大な影響を及ぼしたが、その運営がブラックボックスで不透明であったことが、間接的に各地でユダヤ人差別や排斥につながった。
恐らくその理由からＲＣ家は反ユダヤ的言論を抑制し、シオニズム運動への積極的関与を期待して、Ｒイターなど多くのメディアを買収したのだろう、と言う。
善と悪の戦い－４３（３） ― 2021/02/10 21:09
１９世紀の欧州ではまだ財政、税制、通貨、債券の健全なシステムが確立されておらず、仏革命以降も戦争が絶えなかった為、ＲＣ家は多くの国の債権を保有し続け、外交や内政までも掌握した。
１９世紀半ばまでに、英、仏、独などの通貨発行権を実質的にコント
ロールしていった。
ＲＣ家はそれらの支配権だけでは満足せず、新大陸の米国へ目を向けた。
ＣティバンクとＭルガン銀行を所有しているＭルガン家を支援。米国の
支配権を握ろうと画策。
ＲＦ家、Ｄ家、Ｍ家はこれに抵抗したが、ＲＣ家の財力に抗うことが
できず、最終的には妥協せざるを得ず、間接的にＲＣ家の支配下に
置かれることになった。
米国への巨大な投資により、欧州でのＲＣ家の支配は僅かにゆるめられた。
鉄血宰相の意名を持つＰロイセンのＢ首相は、普仏戦争で得られた
巨額の賠償金を利用して独銀行を設立し、ＲＣ家の支配から抜け出
そうとした。
一方Ｍルガン家を含む米国の４大家族も米国でのＲＣ家の影響力を抑えようとしていた。
しかし残念ながら第一次世界大戦の発生により、欧米勢力は両方とも
大幅に弱体化し、ＲＣ家は再び大きな勝利を収めた。
第二次世界大戦後、欧州では金融の自主性が求められ、新たな財政体制と金融秩序が確立し、国債も政府が発行するようになり、欧米の銀行は株式の発行と上場を通じて資金を調達するようになったが、ＲＣ家は自己資金での開発にこだわったことで、世界の変化に追いつくことができなくなった。
その結果、２００年も揺るがなかった第六帝国（欧州５大国に続く第六
帝国と呼ばれた）は衰退し始めた。
それでも依然としてＲＣ家は世界の富の支配者だと言われる理由は、米中央銀行であるＦアールビーの裏の支配者だと見られている（これは非公表）
１９１７年ＲＣ家をはじめとする金融寡頭が、ドル紙幣の事実上の製造
者であるＦアールビーの買収に成功し、１９４４年にはＢレトンＷッズ
協定により、米ドルが世界唯一の決済通貨になったことで、彼らが発
行する紙幣が国際通貨になった。
ＲＣ家はワイン、アート、銀行という３つの伝統的な投資部門を握っていて、中印などの鉄道への投資にも手を伸ばしている。
現在ＲＣ家の投資銀行は世界のトップ１０にランクインしていて、主な事業は企業の合併、買収、リストラ。それでも一族はメディア、ワイナリー、ホテル、ジュエリーなどの業界では依然としてトップを走っている。
誰もが耳にしたことがある、ダイヤモンドは永遠の輝き～は南アの
Ｄビアス社の宣伝で、世界のダイヤモンド生産の７０％を占めている
が、ＲＣ家が投資している会社である。
天然資源への投資も好んでしている。世界の鉄鉱石取引の７０％を占めるＲＴィント、Ｖァ―レ、ＢＨＰＢリトンもＲＣ家と密接に関係している。
また、ＮＴイムズ、Ｅコノミスト、ＭクドナルドなどにもＲＣが関与している。
一族は保険会社も管理しており、Ｒエスエーという保険会社は現在欧州で３０以上の保険会社を買収し、会社の市場価値は１０億ドルを超える。
ＲＣ家は中国市場への関心も維持していて、清朝末期から清朝政府と取引があった。現在、香港、北京、上海にオフィスを構えている。
ＣャイナユニコムによるＮットコムの２４０億米ドルの買収、中国本土で
「ネズミが像を飲み込む」と言われたＫリによるＶルボの１８億ドルの
買収、中国化工による世界トップのＰレリタイヤなどの９０億ドルの
買収など、中国での多くの大規模な合併や買収にＲＣグループを見つ
けることができると言う。
さらにＲＣグループは、２００７年からＡリババと取引をしていて、
２０１４年にはＡリババが米国に上場する為の独占的Ｆィナンシャ
ルアドバイザーもしていた。
ＲＣ家はその巨万の富とは裏腹に、一般人にはあまり知られていない。謎につつまれていて陰謀がつきものだが、あらゆる分野において世界的競合であるＲＣ一族。
その動向は、メディアの限られた情報よりもはるかに大きいのではな
いか、と考えている人は多いかもしれない。
ちなみに、日本銀行も「政府機関ではない」とＨＰに記載している。民間に支配されていると言うことだ。誰に？
そして政府がよく使う「民営化」という言葉。
民営化とは、カネで買えるようにすること。即ちカネによる支配、と
いうことだ。大金持ちに支配権を渡すということであり、国を売り渡す
ということだ。
騙されないようにしないと、日本が日本でなくなる。
善と悪の戦い－４４ ― 2021/02/12 23:38
ＳＥＮによると、先にＦＬ州で、大手テック企業による保守的言論を検閲したり封殺する行動について、処罰する法規制を作っていることを書いたが、それが成立したそうだ。
ＴＸ州も法規制に動いている、とＡボット州知事が述べた。
ＦＬ州では、選挙中に候補者のプラットフォーム使用を制限するソーシャルメディア企業を罰する法案を作っていた。
成立したその法案は：
使用を制限された候補者がプラットフォームへのアクセスを回復する
まで、違反企業に対して１日当たり１０万ドルの罰金を科す、とした。
また、特定の候補者を宣伝する企業に対し、州選挙管理委員会がこ
れを政治キャンペーンへの献金とみなすよう求めている。
現在すでに複数の州で、言論の自由を保護し、テック企業が自分の好まない言論を規制することを防ぐ為の措置を講じている。
これらのテック企業は政治的偏見を持ち、またユーザーコンテンツに対する偏った規制を行っているとして、批判を浴びている。
批判者は、過去１年間これらのテック企業による規制の殆どが、保守
的な言論及びＴランプ前大統領の支持者の個人的な言論を排除して
いると主張。
ＴＸ州知事の声明発表と同日、同州のＰクストン司法長官も、「巨大テック企業による検閲の問題を解決する為に昨年１２月以来、Ｇーグルに対して反トラスト訴訟を起こすことに加え、さらなる処置を講じる」と発表した。
Ｐ司法長官はインタビューを受けて語った。「ＦＬ州知事の行動に感謝
したい。彼がＦＬで行ったことに大変勇気づけられた。私たちも既に
Ｇーグルを相手に訴訟を起こした」
「同訴訟は、テック企業がどのように独占的な立場を悪用し個人情報を
入手し、また、その情報を使って数十億ドルもの利益をあげているの
か、などの問題に焦点を当てている」
「消費者は自分の個人情報がどのように利用されているのかを知ら
ないし、なんの報酬も得ていない」
－－ちなみに、Ａマゾンｊｐは購入者の個人情報を出品者へ「自動的
に」渡している。
商品が倉庫から発送されるという表示がある場合でも、渡して
いる。出品者と直接関係しないから個人情報は渡らない、と思い
がちだが、何と実際は全ての出品者へ購入者の個人情報が渡さ
れている。
渡している個人情報は、住所・氏名・電話番号・アカウント名だ。
例えば出品者が中国に登録している場合、そこへ購入者の個人
情報が自動的に渡されている。倉庫から発送されるかどうかに
かかわらず、だ。
商品に何か問題があった場合、Ａマゾンは関わらない、出品者と
購入者が直接やり取りをする為だ、としているが、問題がなくて
も、個人情報は渡されている。
個人情報は売り買いされている。
情報を集約すれば、その人間の様々な側面からの情報が束ねられて、
その人間を映し出す。
ネットショップで購買状況・嗜好がわかり、銀行情報で経済状況がわか
り、ＳＮＳで友人関係・会話・思考がわかり、携帯でどこにいるか誰と
会っているかがわかり、という具合に、それらの情報から同一人物を
特定すればその人間全体を把握できる。
昨年、Mずほ銀行とSBが合弁で情報～会社を設立した。
中共へ口座情報が即刻流れるパイプだと恐ろしく聞こえた。
それこそがＤＳが目指している、そして中共の人民監視・管理を絶賛
するＧイツが言っていた、世界の人民監視・管理への道、だ。
「遺伝子を無料で調べます」は、何をしようとしているのか。なぜ無料
なのか。それはいいカネになるということであり、欲しがる組織がある
ということだ。要注意。
Ｔランプ大統領は大手テック企業がコンテンツ検閲や政治的行動に関与した際の法的責任を免除する通信品位法第２３０条の廃止を繰り返し議会に求めてきた。
議会が決められず、州の動きが先んじている。
中共の海警法に備える ― 2021/02/14 16:32
中共がなぜ改正したか。
日米の戦力とまともに戦っては勝てないことを知っている。だから別の方法を模索してきた。そして国内法で応戦しようとする体制を整えたのだ、とＡ氏は言う。
つまり、警察のふりをする。
既に、日本の海へ始終入って来ている船団は、日本が公船と呼ぶ名の軍艦と、漁船を装った民兵の船だということはよく知られている。
それらの一団は、日本の領海へ入り込み、自らの領海のようにその映
像を世界に流してきた。「実効支配をしているのは俺たちだ」と世界を
惑わす為に。
その為に、いつでも軍事行動を起こせるぞ、と日本の海上保安庁の巡
視船を脅かしてきた。水産庁の船は武器を何も持っていない。
だから何度領海に入られても、マイクで「出て行ってください」と言うこ
としかしていない。だから年々、そして日々、その回数は増え、入って
いる時間も長くなっている。
政府が抗議した、という時にはＦＡＸを送っただけで、相手はすぐ
破り捨ててます、と言っていた。
日本人を近づかせないようにして、中共には「どうぞ」と入らせてきた
日本政府。
そんな中、来日したＯ－キ外相が言った。「うちの領土の尖閣について、日本の偽装漁船がたびたび領海に入っている。入らないようにしろ」
ついに中共は、尖閣をうちの領土と言い出した。
そうしたら、Ｍ木外相はニヤニヤしながら、シェーシェーと感謝した。
Ｓガ総理は、あろうことか、二者で会談までやった。
国家間の対談は対等の地位の者同士が原則。中共では軍部が最上位
にあり、外相の地位は、普通の国の外相よりもずっと低いと言われて
いる。
日本の外相が会っても意味がない、全て軍部が決める、と言われて
いるのに、総理までもが中共の外相ごときに会うとは。そんなにヒマ
なのか、アホなのか、首根っこを掴まれているからか。
相手は、こっちが引けば前へ出てくる。こっちが強く対抗すれば、
出てこない、と言われているのだが。
ちなみに、Ｍ木がＰキンへ行っても、上位のＫンペーは会わない。格
が違うから。
日本は国土を守るのに、警察法しか使えない。相手はそれを狙っている。
中共の船は民間漁船を装った民兵船と、警備船を装った軍艦。なり
すまし。
先日の自民党の会合で、その海警法についての害務省の見解は、「あちらが何かしてきたら対応します」というようなことだった。
いつも後回しのことなかれ主義でどんどん攻め込まれる事態を作って
きた害務省、黒交省。
Ａ氏は言った。「あちらが突然軍事力をむき出しにしたら、日本の水産庁も海上保安庁も全滅です！」
そうしたらあわてた害務省。国際法に違反していることを「あちらに
ご説明します」だと。
あんたは小学生か。相手は武力を持って年月かけてどんどん攻めて
きてスキを狙っているのに。
Ａ氏はあきれた。「こちらは日米の軍事力で戦う以外ないんです」
そして付け加えた。「かつてシミュレーションしたことがある。戦車一台
に対して、警察官２４万人が対応できない。それが火力の違いだ」
Ａ氏は続けた。「相手に、いざとなったら平和安全法制に基づいて、日米で応戦する、ということを知らしむべきです」
「故に、日米の合同軍事演習を、尖閣の外側でやらずに、内側でやる
べきです！」
それが抑止というものだ。
何もしないで後ずさりしている害務省、黒交省ではいまにも領土を乗
っ取られる。
中共が侵略してきた内モンゴル、チベット、東トルキスタン。これらは
軍事力が弱いことで、それぞれ或る日突然中共軍が入ってきて乗っ
取られた。
隙を見て軍事力を使ってどんどん攻め込んでくる相手には、こちらに強い軍事力がないと防げない。
