種の保存を脅かす-32022/01/02 17:48


―― 続き ――


     「ハッキング可能な動物」それが私たち人間ということになる。


もしハッキングする力が21世紀のスターリン(マルクス主義者、全体主義者)の手に渡れば、人類史上最悪の全体主義政権が誕生することになる。

     21世紀のスターリンになりたいと応募している者は既に数多くいる。


あの国を連想してみよう。


誰もが生体認証ブレスレットを身に付け、24時間体制で血圧、心拍数、
脳の活動を常時監視される。


     ラジオで「偉大な」指導者の演説を聞いている時に、あなたが何を感じて
     いるかがわかるのだ。


     拍手したり笑顔を作っても、もし怒りの感情が検知されれば、翌朝には
     収容所行きになる。


こうなると、このD会議のような場所にいる大金持ちや権力者(この会議の主宰者のことを指している)も安全ではなくなる。

 
     Jェフ・Bゾスに聞けばわかる。スターリンのソ連では、国家は誰よりも
     共産主義エリートを監視していた。


     ―――仲間内を最も警戒していたということだ。


     これからの監視体制も同様。ヒエラルキーの位置が上がれば上がる程、
     監視の目は厳しくなる。


     ―――ライバルを見張り、その影響力を削り取る。


「あなたは自分の会社のCEOや社長に対する本心を、知られたいですか?」


     それを望まないでしょう。


従って、このような「デジタル独裁政権」の台頭を防ぐことが、エリートを含む全ての人間の利益になる。


もし「デジタル独裁国家」の成立を防げたとしても、人間をハッキングする技術が私たちの自由を蝕む可能性がある。


なぜなら、人間がAIに頼って判断することが増えれば、決定権は人間からアルゴリズムに移るからだ。


     既に今日、何十億もの人々が、何が流行っているかを教えてくれるFB
     のアルゴリズムを信頼している。


     Gーグルのアルゴリズムは、何が「真実」なのか教えてくれる。NットFリ
     ックスのアルゴリズムは何を見るべきかを教えてくれる。AマゾンやAリ
     ババのアルゴリズムは、何を買うべきかを教えてくれる。


遠くない将来、似たようなアルゴリズムが、
   どこで働くべきか、
   誰と結婚するべきか、
   就職できるかどうか、
   ローンを組めるかどうか、
   はたまた中央銀行(彼らが支配している)が金利を上げるべきかどうか、
判断してくれるかも知れない。


そして、「なぜだ?」と聞く者は、融資を受けられなくなる。


     「なぜ中央銀行は金利を上げなかったのか?」と尋ねたところで、
     答えはいつも同じ。「コンピュータがノーといっているからだ」


人間の脳には、生物学的な知識も計算能力もデータも十分備わっていないので、人間はコンピュータの判断を理解できない。


     そして自由なはずの国でも、人は自分の人生を自分でコントロールでき
     なくなり、公共政策を理解する能力も失う。


今現在、金融システムを熟知している人がどれほどいるだろうか。多くても1%くらいだろう。


     20~30年後には、金融システムを理解できる人間の数は完全にゼロ
     になるだろう。(これまで金融システムを作ってきたのは彼ら支配勢力)


私たち人間は、人生を自己による意思決定の積み重ねだと考えている。

しかし、殆どの意思決定がアルゴリズムによって行われるようになったら、人生にどんな意味があるだろうか。

種の保存を脅かす-42022/01/04 17:54


―― 続き ――


しかし、殆どの意思決定がアルゴリズムによって行われるようになったら、人生にどんな意味があるだろうか。


演説者は話を続けた。


     「みなさん恐怖を感じたかも知れませんが、私たちにできることが残され
     ています。それを効果的にするには、ナショナリズムではなくグローバル
     な連携が必要です」


ここでH氏が指摘した。


     「この演説者は、世界の規律を守らない中共について、全く触れない」

     世界の規律を守らないで、軍事肥大化してきた中共。
     隣国を次々に侵略している中共。
     人を人とも思わない、残虐な殺戮を商売にまでしている中共。


人道を無視して、大きな危機をすぐそこに引き寄せて来た張本人国について全く言及せず、その後ろで操っている彼ら勢力へ忖度していたことをみて、H氏は「私はそれには反対だ」と意見を付け加えた。


     「規律を守り、価値を共有する国々が連携することが大切」


     つまり、ナショナリズムは大切。国家は国民を守る。
     果たしてどの国が自国民より先に他国民のことを心配して行動するだろ
     うか。


この危機はグローバル志向が生み出してきたものであり、国々をいっしょくたにはできないことを思い知った苦い経験であり、まともな国々が大きな代償を払ったことでもある。


     規律を守らない国、人道を無視して虐殺を商売にする国があり、どうし
     てもルールを守らない、守る気がない、それが危機の根本原因だ。


それらの国のトップたちは権力志向が強く、手にした権力を手放したくない為に、支配の論理を突き詰める。その過程で生じてきた危険が、デジタルによって一括管理すること。デジタルは権力の支配にうってつけ。支配欲が強いものほど、デジタルに一心不乱に猛進する。


     世界が安易にグローバルを受け入れたことで、支配者にさらなる権力を
     与えてしまうことになって、危険は増大した。


     バリアを取り除くことで世界の人々は丸裸にされ、その意思や感情を
     消されて、単なる呼吸する小動物として管理されていく。


そうされないように人々を守るのが国家ではないか。自国民第一。
 

     T氏にとってAメリカファースト、
     日本のトップにとってジャパンファーストでなければならない。




ところで先日、西安での出血熱が騒がれたが、F氏はこう言っていた。


     「これが確かということではないが、中国にいる知人によると、中国人
     が強制的にDLさせられているアプリで、誰と誰が接触したかを記録する
     ものがある。そのデータが18時間分(だったか)消えていた為に、接触
     状況が把握できなくなり、役人がパニックになった。それで封鎖したと思
     われる。データが消滅したのが本当なのか、ハックされて消滅したのか
     どうなのか、まだわからない」


     中共は既に、人民を管理する為に彼らの接触状況を把握するデジタル
     技術を使っているのだ。ウィグルで実験済みだと言う。



ちなみに、32か所の変異を生じたOミクロン株について、2020年当初から毎日ネットにあがる4~5の論文(臨床)を読んできたI氏は言う。


     「宿主と共存する為に、抗体を避けて感染力を強めて毒性を弱めてき
     た新型Cだったが、ここにきて普通の風邪になった」そうだ。


     「度重なる変異によって、ACE受容体に特化したものでなくなり全体的
     になった」


     「個人病院が風邪として受け入れれば問題なし」


そして「この種の風邪には、日本人は長く付き合ってきたから、免疫があります。最終的に自分を守るのは免疫だから、清潔に気を配り、疲れたら休養を取り、調子が悪ければ病院へ行く。病院が受け入れる状態にあることが大切です」

温暖化詐欺-12022/01/05 23:37


―――無から儲けを生み出す―――


H氏が、Sヴァ博士の解説を紹介していた。

     「Tランプ前大統領がなぜパリ協定からの撤退を宣言したのか」

H氏は言う。

     「T大統領がそう宣言した理由は、米国の製造業を殺して、中国のような
     環境を破壊する国に特権を与えるから。そして。。。」


Sヴァ博士は述べた。


     「これは非常に客観的な解説です。パリ協定を支持している多くの人々に
     対して、なぜこの協定に参加する必要があるのか、1つでもメリットを上
     げられるか質問しても、まともに答えられる人はいない」


     「彼らはなぜ環境汚染を放置する国際的談合(パリ協定)を指示しよ
     うとしていたのか」


最も重要なことは、「我々全員、つまり大企業、多くの中小企業、そして全ての消費者に炭素税を課す仕組み」を理解することだ。


     多くの企業が活動・生産している。例えば製造業を例にとれば、製品を
     製造し、消費者であるあなたや私たちは、商品にお金を支払う。


     製造業の多くはその製造工程で、CO2を環境中に排出=汚染する。


     以上の活動が、パリ協定の前の段階で行われている。


では、パリ協定以降に何が変わるのか。

パリ協定が目標設定している2030年まで見てみよう。


     企業は同じように製品を製造し、消費者であるあなたや私たちは、商品
     に代金を払う。


     企業は相変わらず汚染を続けている。


ここで奇妙なことが発生する。

汚染している企業は、ある組織にお金を払わなければならない。


     その組織はIPCC。これはAル・ゴア、Bッシュファミリー、商品先物市場
     関係者、グローバルエリート、そして自称科学者たちによって構成されて
     いる。


そしてこの組織は、「炭素クレジット」なるものを発行する。これを買えば、企業は汚染を続けることが許可される。


     汚染を続ける為には、この組織に炭素クレジットを発行してもらい、手数
     料を支払わなければならないという仕組みだ。


     ―――汚染を減らす為の仕組みではなく、彼らにお金が流れる為の仕組
        みだ。


さらに奇妙なことが発生する。この炭素クレジットは世界の先物市場で売買される。


     これによって、何千億円どころか、何千兆円もの富を産みだすことがで
     きる。


つまり、炭素クレジットは、この組織が「汚染」を行う企業に対してお金を請求する手段として生み出されたもの。


     そしてこの組織は何百兆円、何千兆円も儲ける可能性がある。

     ―――汚染は減らない。彼らは儲ける。


なぜこんなことが起きたのか。パリ協定とは何だったのか。

温暖化詐欺-22022/01/07 21:31


この組織のフロントのAル・ゴアは、ある時点で大量の炭素クレジットを独占的に入手した。


     彼がそれによって大金を入手する日つまり彼の給料日は、世界の企業に
     強制的に炭素クレジットを購入させる2030年だ。


IPCCの広報役をしているのが「パリ協定」で、私はパリ協定のことを、IPCCのPRマシーンと呼んでいる。


     彼らは「皆がこれに参加しなければならない」と推進、米国は無理やり
     引きずり込まれた。彼らは米国に「グリーンファンド」なるものを設立す
     べきと言う。


        IPCCには、米国の民主党の支配階級や共和党の支配階級も含ま
        れている。


「グリーンファンド」とは何か。


     米国はそこに10兆円を投入することになっていた。何の為に?


その理由はこうだ。


     当初、汚染国は協定に関わり合いたくなかった。なぜなら、IPCCにお金
     を支払わなければならないから。


そこで彼らは考えた。どうしたらそれらの国々を参加させられるか。


国々の中にいるインフルエンサーを利用した。


     190か国をリストアップして、各国に存在するインフルエンサー、つま
     りアドバイザーだ。この10兆円は、種々のNGOを経由して、彼らに支払
     われる。


「パリ協定に参加すれば、彼らが報酬を受け取る」という合意が交わされた。


     彼らの関与が明るみに出たのは、WィキLークスが合意文書の一部を
     公開したからだ。


     印の重要なアドバイザーの一人であるJェイラム・ラメッシュは、元々
     「氷河は減少していない」と発言していた。しかし、最近のEメールでは
     「氷河は減少している」と述べている。


        ―――つまり、温暖化していないと言っていたのが、温暖化して
             いると言い出した


     それがわかったのはJPデスタの失態によるのもので、WィキLークスは
     その失態に感謝しているだろう。


実際に何が行われているのか、皆は真剣に考えなくてはいけない。


     Tランプはこのからくりを理解していたから撤退したかったのだと思う。


     IPCCという金融マフィアたちは、10兆円の資金を流す為に、米国の議
     会と税金を道具として使ったのだ。


つまり、「パリ協定」に参加すれば、私たちはこの連中にお金を払うことになる。


それでも10兆円という金額はまだ比較的小さい。彼らは何千兆円も儲けるつもりだから。

     ―――10兆円は米国の話だが、炭素クレジットによって世界の消費者
        は商品の代金に上乗せされた額で買わされることになる。

温暖化詐欺-32022/01/10 14:57


     書き忘れていたが、「この解説をしているSヴァ博士は、民主党派であり
     Tランプに反対していた人なので、彼が中立的に公平に分析していること
     がわかる」とH氏。


「ここでおさらいをしてみる」とSヴァ博士。


例えば、現在中国は年間約110億トンの炭素を排出している。
2030年までどうなるのか。


     中国は、年間220億トンまで排出できるようになる。2倍、汚染できるよ
     うになる。罰則はない。


こうやって中国を参加させた。


2030年以降、彼らはさらに大儲けする。


     なぜなら中国に炭素クレジットを売れるようになるから。


190か国のインフルエンサーやアドバイザーの多くが、10兆円の「給料日」を待っている。


     彼らはお金がもらえるから、パリ協定を支持し、自国の首相や国民に
     「パリ協定に参加しなければならない」と圧力をかけるのだ。


炭素クレジットは2030年以降、変動相場制になって価格が急激に上がる為、大きく儲かるのだ。


―――これは科学ではなく、まさに金融商品。彼ら金融勢力が作り出したもの。


     まだ記憶に新しい、リーマンショックの原因のサブプライムローン
     (当時、プライムにサブなどあり得ないとあきれた、そんな造語まで作
     った)とやらのインチキ金融商品。


     1929年の世界恐慌も、彼ら金融マフィアが作り出したものだった。多く
     の逮捕者が出て、金融の暴走に歯止めをかける法律が数多く作られた。


     しかしリーマンショックの後には逮捕者も歯止めの法律も聞こえてこなか
     った。彼らが完全に司法までも支配するようになったことをうかがわせた。


腐敗した官僚たちに渡る10兆円は、金融市場で100%~1000%の利益を生むので、彼らにとって非常に価値がある。


     つまり、Tランプは詐欺を見抜いていたということだ。


     リベラル支配層の連中が、パリ協定参加によって、大喜びする仕組みだ。


MITの学長は「気温が上昇したという決定的な証拠がある」と発言した。

NASAで地球の気温分析をしていたHンセン博士は、1988年に発表した論文の中ではこう言っていた。


     1950年代から1990年までの間の平均気温を使ってこの期間の気温を
     測定し、「平均気温は15℃」だ。


     そして1988年頃、これから平均気温は上昇する、と予測していた。


1995~1996年頃までに何が起きたか。


     彼らは、平均気温が少し下がったことに気づいた。


     しかし、どういう訳か、Hンセン博士は「気温は上昇した」と言った。


     彼は「以前の平均気温は14℃だった」と基準を下げたのだ。そうやって
     気温を上昇させた。


彼はゴールポストを下げたのだ。そして現在の気温は14.64℃だと
発表した。


     つまり彼らが行ったことは完全にウソなのだ。


米国の思想家Kマール氏は、見事な記事の中で「14は新たな15になった」と批判した。

温暖化詐欺-42022/01/10 15:41


結論から言うと、事実に基づけば「気温が上昇した」という決定的な証拠はなく、先に示した構図でわかるその組織に莫大な富をもたらすということだ。


     中国は現在の2倍以上の汚染を続けるだろう。


     一方、米国は50億トンから40億トンへ減らさなければならない。

     ―――日本はもっとずっと少ないが、さらに減らさなければならない。
        しかもカネを払った上で。


このことが消費者にどんな影響をもたらすか。


     消費者は製品により多くのお金を支払うことになり、企業の負担も増え
     る。

     なぜなら企業は税金を払い、消費者が買う製品の価格は上昇するから。


「あの連中だけが儲かる」


「従ってTランプがこの協定を撤回したのは極めて良いことで、愛国的な決断だった」

     とSヴァ博士は締めくくった。

冬季五輪の災い-12022/01/11 01:29


先にSイアンでは、感染者が一人でも見つかると、マンション住人全員をバスで隔離施設へ移送していて、そのバスが何十台も連なっている携帯動画がネットにアップされていた。


     隔離施設と言っても、刑務所の大部屋に十数人の布団が並べられて
     いて、押し込められるだけ。


     移送されなくても、住居に閉じ込められた人々は「Cロナより飢餓で
     死ぬ」と訴えていた。


     食糧が切れてやむをえず買い物に出ると、警備員(らしい)につかまっ
     て殴られていた。


     病人も妊婦も電話がつながらず病院は受け入れず、死亡・流産していた。


市中の感染者をゼロにして「ゼロCロナに成功した」と宣言したいPキン。


H氏によると―――


そうしたら、Pキンの堀と言われるTンシンでOミクロンの感染者が出た。

     Pキンを守るための役割をしていたTンシン。

     外国又は国内の他の都市からPキンへ入る場合、航空機はTンシンへ
     行き、乗客はPCR検査を受けてから、他の交通手段でPキンへ入ってい
     る。


昨年、米国の長官やTリバンの上層部も、外交部のO-キがTンシンで面談した。


     彼らはPキンへ行けなかったが、それはPキンにいる中共幹部を感染の
     リスクから守る為だ。


Tンシンの資源はPキンへ運ばれ、発展を抑えられてきた人口1400万以上の都市。


     ここで、20数名の感染者が出た。他の国なら、問題にならない数字だ
     が、感染ゼロを大々的に掲げている中共にとっては大問題、しかもそれ
     がPキンのお膝元のTンシン。


     少なくともその中の2名はOミクロンで、15名は学生だと言う。


     その2名は直近14日以内にTンシンを出たことがなかったことから、学
     校内で感染者がいて、Tンシン内で感染が始まっていることがわかる。


1月9日に、Tンシン市民全員にPCR検査を実施する、と発表された。


     もし検査に参加しなければ、その人の健康QRコードの色が黄色に変
     わる。テストが終了して陰性の場合は緑色になる。


        ―――人々は全員携帯を支給されて管理されている。中国では、
           固定電話用の線を全国くまなく引くという大変な作業はして
           いない。で、国民全員に携帯を持たせるという手早いことを
           始めた。国民を管理する道具として便利。

冬季五輪の災い-22022/01/11 02:08


H氏によると―――


Tンシンは事実上、都市封鎖になった。


     地方政府は「必要性が無ければTンシンから出ないように」と言うが、
     必要性とは何なのか。


        西安の妊婦は必要性がなかったし、心臓病が発病した人も必要性
        がなかった、ということは都市封鎖と同じ。


     まだマンションなどは封鎖されていないが、これから検査が進めば感染
     者が増えて、その可能性がある。


五輪ボイコットする国が多ければ、Cロナを理由に中共が自らキャンセルする可能性があった。


     その方が自分のメンツを保ち、選手や国民の安全を考慮したという宣伝
     ができるからだ。


しかし、各国は外交ボイコットの段階で止まっていて、最近Kンペーが施設の視察に行ったことから、キャンセルの可能性は低いとみられる。


     もし開催するなら、間違いなくTンシンを犠牲にする。事実上の都市封鎖
     になって、人道災害が起きる。


     Kンペーのメンツを保つ為なら、それくらいの犠牲を払うことをためらわな
     い。

 
        どうしてもやるなら、感染がないと発表して「普通の生活」に戻して
        もらいたい。その方が、多くの人が犠牲にならずに済む、とH氏。


Pキンは、全ての選手や記者などを含む関係者を完全封鎖的な管理をすることになる。


     最近公開されたことだが、五輪期間中に一般車両と五輪関係者の車
     両が衝突する事故が起きた場合、一般車両の運転手は、五輪関係者
     の車両の窓を叩いたり、ドアを開けて話し合うよう要求してはいけない。
     警察が来るまで待たなければならない。


     なぜなら、五輪関係車両が、一般道路で窓やドアを開けた瞬間、閉鎖
     管理が破壊され、感染のリスクがあるから。


このルールから、Pキン五輪の期間中、選手やスタッフがどれくらい厳しい管理下に置かれることになるかがわかる。


     また、Pキンや周辺都市の住民がどれほど影響されるか、わかる。


今回の五輪の為に、中国では大量に犠牲者が出る。


     元々、Pキンで五輪を開催するべきではなかった。


これから五輪を守るためにPキンで人道災害が起きる。別の意味で、歴史に残る五輪になることは間違いない。

危険は警告されていた-12022/01/16 13:35


今、日本で起きていること、世界で起きていること、その理不尽なことが起きている中に危険が潜んでいることを感じている人たちは少なくない。


     なぜそんなことが起きているのか、どのようにして起きているのか。
     一部知りつつ漠然と危険に感じていることを、何とずっと前に明瞭に警告
     していた人がいた。


それをH氏が紹介していた。内容をここで書き留めておこう。


     ―――今、米国で起きていることを述べていて、そこから日本で起きてい
        ること、世界で起きていることがよくわかる53年前のレクチャー。
        それは、Gリフィンという米国人作家で映画製作者のレクチャーで、
        彼は今90歳だそうだ。


     知っているようで、あまり良くは知らない。
     知らないと大変なことになる。
     知っているのと知らないのとでは大きな違いになる

        と言う、その内容は以下ようなものだ。


■共産主義の本質がわかる53年前の警告


もし、共産主義を打ち負かさなければ、私たちは自由を失い、生存さえ脅かされ、イデオロギーの議論どころではなくなるということだ。


     もし、政府の在り方を数値で表すことに意味があるとすれば、片方の端
     は0%、もう一方の端は100%で表す。


     0%の所にいる極端な人たちは「政府など全く必要ない」と主張する人
     たちで、無政府主義者だ。


     反対側の極端な人たちは「完全支配政府」を求める人たちだ。


     それは一体誰か。


共産主義者は勿論、ナチスやファシスト、その他名称はどうあれ、政府が国民を完全に支配することを主張する人たちだ。彼らのことをまとめて「全体主義者」と呼ぶ。


     共産主義とナチズムは対立するものではない。

     右翼と呼ぼうが左翼と呼ぼうが、何の違いもない。

     どちらも「全体主義者」のいる末端に位置する政治的思想だ。


共産主義が崩壊し、歴史の彼方に追いやられた後でも、同じ「力」が後世の人々を苦しめ続けるだろう。共産主義とは別の名前で。


     ―――このレクは53年前のもので、ベルリンの壁崩壊のずっと前に話さ
        れているのだ。


その「力」とは何か。


     2つある。常に2つであり、それ以外は存在しない。

     1つは既に言及した「集団主義」即ち「完全支配政府」だ。

     もう1つは「道徳の喪失」だ。

        正しい基準を完全に失い、「道徳」が価値のない言葉になってし
        まうことだ。


     この2つは、過去・現在・未来のいつの時代においても、専制政治を支え
     る「両輪」だ。


共産主義、ファシズム、ナチズムなど、歴史上の似通った「イズム」の名札を剥がそう。すると何が見えるか。


     外見は違っていても、本質はいつも同じだ。

     国民を支配する完全支配政府、そして道徳や公序良俗の崩壊だ。


「集団主義」と「道徳の喪失」これを理解することが重要だ。


     その理由は、たとえ共産主義を撲滅したいと強く願っても、知らないうち
     に米国民は操られ、共産主義が、外見は違うが本質は同じものに単に
     置き換えられるだけの可能性があるからだ。


     ―――米国で1950年代に赤狩り(Mッカーシズム)が行われていた。

危険は警告されていた-22022/01/16 15:01


今、日本で起きていること、世界で起きていること、その理不尽なことが起きている中に危険が潜んでいることを感じている人たちは少なくない。


     なぜそんなことが起きているのか、どのようにして起きているのか。
     一部知りつつ漠然と危険に感じていることを、何とずっと前に明瞭に警告
     していた人がいた。


――― 続き ―――


例えば、人々はこうやって騙された。


1920年代、無防備な独国民が、国内における共産主義の浸透に危機感を抱いていたところ、詐欺師Hトラーが登場し、こう言った。


     「私に従えば共産主義を無くしてあげます」


それで人々はHトラーに従い、共産主義は排除された。


     しかし彼は、代わりに全く同じものを導入した。異なる旗印の下で。


独の善良な人々は、Hトラーが反共産主義を掲げ、社会福祉を約束する裏で、何を企んでいるか知ろうともしなかった。


     国民の殆どは「我が闘争」を読んだことがなかった。


     読んだことがある人でも、本当の意味を知る人は殆どいなかった。


彼らは専制政治を常に構成している「両輪」を認識することができなかったのだ。

     「集団主義」と「道徳の崩壊」


つまり、専制政治に対する嫌悪感と、専制政治の本質に対する無知によって、別の専制政治に操られることになったのだ。


     皮肉にも、これは全て民主的なプロセスによって行われた。Hトラーは
     選挙によって政権を奪取したのだ。


これは米国でも起こり得ることだろうか。


     間違いなく起こり得る。そのプロセスは既に始まっている。


     ―――そして今は、相当進んでいる。歴史の記念碑を壊し、店を破壊
        し、警察はいらないと叫び、CA州知事は刑務所にいる囚人を一斉
        に外へ出し、NY州知事は麻薬を合法化し、秩序の崩壊。


        男女の生物学的相違を削除して性別を排除して均一化する集団
        主義。(お父さん、お母さんとも呼ばせない。家族を分断、家庭の
        破壊) 単独に子供も政府が教育し、支配する。


        そして脅しと差別による接種の義務化、権力支配が進んでいる。


     ―――日本でも、「誰でも日本に来て好きなようにしていい。日本は
        日本人だけのものではない~~」などと、法律を守らない者の方
        を擁護して、秩序を崩壊させようとする力が働いている。


        戸籍はいらない、として日本の優れた精神のつながりである先祖
        との絆を破壊しようとする。文化伝統の破壊。


        夫婦別姓を唱えて、家族の分断を目論む。子供にとって大切な
        一つの家族としての姓。どちらでも選べる日本の制度にもかかわ
        らず、家族をバラバラにしたい、家族を破壊したい邪悪な意図が
        見える。


        そして権力は、自粛と言う強制ではない強要、接種者優遇という
        国民の分断、圧力による支配を強めている。


共産主義に反対するという大義名分のもと、私たちは今、歴史上類を見ない速度で「集団主義」に向かって真っ逆さまに突入している。


     ―――これは53年前に既に語られたことだ。今ではない。今なら私たち
        にもよくわかる。