武漢ウィルスの元はどこから2021/05/03 12:45


SENによると、武漢ウィルスの起源についてカナダで追及がされている。


     エボラウィルスを元にして研究していたということは聞いていたが、
     「カナダ、お前もか」。


     世界中の情報・技術を、カネにものを言わせてわんさと集めていた中
     共、その実態の一つがまた表に出た。


カナダの下院(カナダ・中国に関する特別委員会=CACN)では、国立微生物学研究所(NML)の中国出身の科学者が、生きているエボラウィルスを2019年3月31日に中国に持ちだしたことを巡り、カナダ公衆衛生庁(PHAC)と上記研究所の責任者を追及している。


     同委員会は、今年3月22日の公聴会で有力な情報を得られなかった
     として、同月31日に「20日後に武漢ウィルス研究所へのウィルス
     サンプル輸送に関する全ての情報と文書を同委員会に提出するよう」
     PHACとNMLに命じた。


     しかし、指定期日に提出しなかった為、再度公聴会を5月10日に開い
     て、提出しなかった理由などを含めて、回答を求める予定だそうだ。


NMLは2019年7月5日に中国人科学者夫婦と一部の留学生を解雇、除籍している。


3月22日の公聴会で:

     解雇した理由について問われたPHACの長官は「答えられない」とし
     て、調査情報の提供を拒否していた。


     NMLの副所長代行も「武漢ウィルス研究所がコロナウィルスの機能
     獲得研究(GOF)に関わっていることを知っているか」という質問に
     「答えられない」として回答を拒否していた。


     ――怪しい。危ないと知りながら渡したということは、そしてその顛末
     について回答を拒否していると言うことは、中共がばら撒いたカネに
     釣られた、ということに行き着く。


米国立衛生研究所(NIH)科学政策室の情報によると、GOF研究及び実験は致死性のウィルスを操作し、その感染性や致死性を高める目的がある。

原発はウソだらけか2021/05/03 15:06


福島原発の事故以来、「その状況からしてよくわからない。その理由は、政府が曖昧な態度で何か隠している」という印象を、私だけでなく多くの国民が持ち続けていると思う。


先日TNで、「もっと詳しい説明を」と求められたT氏が、説明していた。


     それによると、政府も東電も肝心なことから国民の目を逸らすような
     ウソがあまりにも多い、と言う。


例えば、トリチウムを問題にしているが、福島原発から出ている水にはトリチウムだけでなく他に12種類の核種が含まれているそうだ。


     トリチウムについては、除去する装置は高価なので、タンクに保管して
     弱性になるのを12年くらい待つ方が安価かもしれないと言う。「空中
     から見た画像で一目瞭然、タンクを設置するスペースはまだ一杯ある」


     「そういうことも、国民に知らせるべきだ」とT氏。


一方、その他11の核種は、一般の原発からは排出されないものだそうだ。


     それらは弱性になるのに数千年かかるもの、数百万年、数千万年かか
     るものもあるようだ。


     そのことを隠すために、ことさらトリチウムを問題にして、国民の目を
     逸らせていると言う。


なぜ12核種が出ているか、という理由について、福島原発設置当初に関わっていたT氏は「私の計算によると、原子炉のどこかが破損したのではないかと推察する」と言う。


     「もしそうなら、震度6に耐えられないことになり、他の原発全てを補強
     改善する必要がある。それに費用がかかりすぎるから、国民に事情を知
     らせたくないのではないか」


そうなると、そもそも福島原発が米国から丸投げされたもので、工事も米国の業者がやっていて、電源が地下にあったことに目が行く。そのことはずっと前から書いてきた。


     このたびT氏は「原因は地震でも津波の動力でもない。浸水だ。
     電源は全て地下にあったから」と言った。「分厚い資料とは言え、
     そのことに私が気づかなかったことは不覚だった」


     以前からA氏も、電源が使えなくなった原因は、地震でも津波でもな
     い、浸水による」と言っていた。A氏は、震災後の早い段階で福島原
     発内にY所長の許可で入っていて内部も見ていた。


     最近誰だったか、地上にも予備電源があったが破壊されていたよう
     に言っていたが、その人がウソを言ったのか、ウソを聞いたのかわか
     らないが、実際は地下にしかなかったというのが事実ではないか。


地下にだけ電源があったことを公表すると、工事が丸投げだったことがバレるから、隠しているのか。


     その原発は、米国仕様だったから、ハリケーン対策の為に電源を地下
     に設置する設計になっていて、洪水が多い日本の仕様になっていな
     かった、というか、修正もせず要するに丸投げだったということだ。


で、それに関わった政官業がダンマリということは、利権に目がくらんで対策を講じなかったということになる。


     「当初は原発は100%安全だと公言していたが、危険性がゼロでは
     ないから対策をすべきで、その為にコストをかけ、国民にもそういう事
     実を知らせるべき」と言ってきたのはT氏もA氏も同じ。


それと、以前聞いていたことだが、当時米国では原発に関する訴訟を多数抱えていて、地震が多い西海岸では受け入れられなかった。で、その仕様の原発を丸ごと日本に押し付けた可能性がある。


     そのことからも、福島原発が地震によりどこかが破損した可能性があ
     る。よってトリチウム以外の核種が出ているが、その素性も隠している
     のではないか。


日本の政官業トップたちの隠ぺい工作。中共に負けていない。

原発とは何か(1)2021/05/04 15:22


政府の態度が曖昧でよくわからない原発。

TNでのT氏の説明から要点を記述して、何がどうなのか、考えてみよう。


先ず、「原子力学会は、原子力を学問する場であり、推進するものではない」。

     「推進するのは政府とか、電力会社など」

     「原子力学会が利権化してはいけない」


被爆には安全はない、許容するかどうかだけ。

     例えば自動車の場合、毎年交通事故の死者が5000人、負傷者が
     80万人出る。

        「それは安全ですか?」

     ならば自動車は危ないからと、使用禁止にしたか。

        それとも速度を40Kとか50Kにしないで、5Kにしたか。

     どちらもしていない。その死傷者の数を許容している。


それと同じことだと言う。自動車について安全かどうか議論していない。そうではなく、許容するかどうか。

     自動車の場合、1年間の死者数が1万人を超えた時、大騒ぎになっ
     た。社会が耐えられなくなったということ。

     その後、年間死者数8千人が境界線だろうということになった。


で、被爆についても、年間死者数8千人が境界線になっている。

     それより少ないと 「望ましくないが社会的に耐えられる線量」
     それより高いと  「社会的に耐えられない線量」
     に区分している。


     CTスキャン、レントゲンも同じ。(昔は小学校で毎年やっていたレント
     ゲン検査で、結構な数の児童の肺がんが発症していた。それで検査が
     6年に1度になって、児童の肺がん発症数が大幅に減った。今は検査
     は任意になっていて、受けたい人だけ受けるそうだ)

     「小学生40万人に毎年レントゲン検査したら、数千人は肺がんが出る。
     そういうものです」とT氏。「検査で見つけること、被爆で発症するこ
     と、この兼ね合いです」


原発は安全か。

     なぜ原発をやめないか。。。

     自動車を例にあげると、毎年5千人が死亡しているのに動いている。

     安全を言うなら、自動車をやめる、CTスキャンをやめる、スーパーの
     食品(有害物質が入っている)もやめる。

     だが私たちはそういう生活はできない。許容するかどうか、だ。


代替はあるか。

     例えば、電気釜が爆発して1年に3人の主婦が死亡した。するとその
     電気釜は売れない。他の「爆発しない」電気釜があるから。


自動車は代替がない。だから許容で行っている。


では原子力に代わるものはあるか。

     石炭・天然ガス等々、死者が少ないものがある。


被爆の許容の限界はどうか。

     国際的基準が1年ミリシーベルト。皮膚及び水晶体は50ミリSv。

     元素ごとに、臓器ごとに数値がある。それを組み合わせて数値を出し
     ている。


健康とは何か。甲状腺が癌になっただけで人間にとってダメ。

     平均的に悪い元素もあれば、どこかを致命的にダメにするものがある。

     そういうことを考慮して全ての数値を計算して出しているのが今の
     規制の数値。


トリチウムだけでは死なない。が、他のものも一緒にある。生活していて、トリチウムだけ受けるということはあり得ない。


     これはどうですか、と聞かれた時、膨大な資料を持ってきて、幼児の
     場合は、とか、妊婦の場合は、と説明しなければならないから大変な
     ことになる。


そういう意味で素晴らしいことになっているのが食品安全の基準。


     今は、母親が何も考えずに幼児や赤ちゃんの食物を買って大丈夫。
     一つ一つは大丈夫でも合計したらどうか、私の赤ちゃんの年齢は~
     と、計算しなくても良くなった。それは日本でのこと。

     食中毒や薬物中毒が、大幅に減った。


大丈夫な理由は、そういう膨大な数値を計算して表を作って、これだという数値が出てきて、その100分の1にした。だから日本の食品で赤ちゃんがどうかなったということは殆ど無い。

原発とは何か(2)2021/05/05 07:42


では一年1ミリシーベルトはどうか。

それを超えてはいけない。なぜなら国によって状況が違うから。

     地域によって自然放射線が高い所とか、国によって医療放射線が
     高い所(日本)、などがある。また、かつて行われたビキニ環礁での
     原爆実験による微量の粉塵が今も来ている。


様々な状況により、国によって基礎被爆が異なる。

     足し算だから、余裕を持たせる。原発も足して、全体を5ミリシーベルト
     に抑えようとしている。このように複雑だから、どこかの国がいいから、
     他の国でもいい、というものではない。


1年1ミリシーベルトになった理由は、貿易。

     仏から水やワインを輸入する、とか、日本から魚や果物を輸出する、
     という時に、国ごとに異なっていると大変だから、国際的流通は1年
     1ミリシーベルト以下に決めた。


世界で一年1ミリシーベルトにしたら日本人はどうなっているか。

     重篤な疾患つまり奇形児が生まれる等、重度の癌、重度の回復でき
     ない疾患が生じる率は1年に6千人以下になっている。

     つまり、交通事故並みになっている。


トリチウムを薄めて出す、ということはどういうことか。

     魚はそれを食べて体内で濃縮される。

     従って、個別に薄めてどうか、ではなく、出していけないものは出さな
     い。


福島原発の状況はどうか。T氏の見解は:
 1.水素爆発で破壊したか、これは無い
 2.メルトダウンで底が抜けたか、これは無い
 3.地震で亀裂が入った、この場合耐震設計の誤り→全原子炉停止

研究や報告は多いが、合同での研究会がないのでわからない。
再開に当たって大規模な改修が必要になり発電費用が上がるので、隠しているのではないか。

手抜き工事の可能性も無い訳ではないが、検査が厳しいからその可能性は低い。耐震性が不足していた可能性が高いと思う、とT氏。

     日本と台湾以外は、耐震性震度5までしか作っていないそうだ。
     一般住宅よりも原発の耐震性基準が甘いそうだ。驚き。
        なぜか。配管が出来ないと言う。
     震度6まで耐震性があると言っているが実際は5.5くらいではないか。

     なぜそういうことを国民に知らせないのか。


原発は永久に安全にならない理由(問題点):

■当初から反対が多くて、「もういい、これで行こう」となり説得の努力を続け
  なかった。

■反対派は反対が目的で、議論に参加しない。
 (反対意見を聞くために反対派の集会に行ったが、入れてくれなかった)

■原子力の専門家は安全について素人なのに、錯覚して自分で決める。
 (1980年位まで東大に原子力の安全の専門家がいたが、うるさがられて
  飛ばされた)
 ――そう言えば2年位前、竹島が奪われた史実を書いた若手外務官僚が
    飛ばされた。

■一度原発推進を始めると、途中で不都合が出ても止められない。
 (仏は高速増殖炉の開発を止めたが、日本は止められず、自殺者が2名出た)

■見識ある専門家、利権の専門家、素人が混じっている。
 (比率から言えば、1:100:100くらい。
  TVでは芸人が専門家のように原子力を語っている)


1年1ミリシーベルトということで、5ミリSvを超えると裁判で労災が適用されていた。が、原発事故以来、1年1ミリSvを自分以外誰も言わなくなった。言うとお金が来なくなる。


原子力は難しい。

・トリチウム、堤防、津波等々は、問題の本質を逸らすもの。
・「誠実な研究者と、誠実な報道局。この二つがないといけない」とT氏。


「トリチウムを薄めて海に出せば、基準値を超える。それを許容するかどうか。
世界の規則を破ることになるから、輸出ができなくなる。その点で韓国が言っていることは正しい。仏や韓国は1年1ミリシーベルトを守っているから、輸入して問題ない。米国の牛肉もOK」


仏は医療被曝が日本の5分の1くらいで数値に余裕がある。


仏の原発はロアール川に沿って22基ある。その下流にブドウ畑がありワインを作っている。1年1ミリシーベルトを守っているから。大事なのは約束を守ること。そして電気関係は錆びやすいから淡水の方がいい。


日本の原発は海岸沿いにある。なぜか。約束を守るつもりがない。海岸は錆びやすくて危険なのに、元々数値を守る気がなくて、海に流せばいいという気でいたのではないか。


日本の原発を琵琶湖の周囲に設置するようになったら、その時は信頼できる。琵琶湖を汚さないようにやるから、とT氏。


今のところ、トリチウムを分離できればトリチウムだけ海に出すか、それとも経費上安いと思われる方法、保管して弱毒性になるのを12年待ってから放出するか、だと言う。


――確かに難しい問題だ。エネルギーは生活に必須なもの。

そして確かに、タンクのスペースが無いとか、津波がどうとか、堤防をもっと高くする(堤防は入り口が開いていて、その脇の海岸には堤防はないから、津波は前からも脇からも入ってくる)とか、海岸に不適なものを海岸にばかり設置しているのはおかしい。


問題点を逸らすのはやめて、誠意をもって状況を国民に伝えるべき。


この間、福島原発の代わりに新しいのを作れと言うお達しが米国から来たようだ。そうしたら政府は、スペースがないからトリチウム水を海に捨てると言い出した。


周囲の土地も使われていないから、スペースは十分ある。これまでのことから考えると、タンクを作って12年待ってから順に放出する方がいいように思える。


今度の原発新設工事はどんなものを作るのか、注視しよう。

元祖株と二重変異株(1)2021/05/08 11:01


二重変異株について危惧されているが、その前に。


TNのT氏によると、これまでの経過から武漢ウィルスはAーリア人の国で広がってきたことがわかったと言う。


     そしてその広がりの最後の国が印度だったと言う。で、これで一応の
     収束をみせると思う、と語った。


     ウィルスは人間(動物)と共存しないと生きられない。だから人間を痛
     めつけよう、殺そうと思っていない。ワクチンや抗体に会うとそれを避
     けるべく何とか共存しようと変異する、と言う。


     「普通の人は、2,3日寝ていれば治る。毎年の風邪の時のように」とも
     語った。


そしてこうも語った。これほど感染者数も死者数も少ない日本(毎年のインフルエンザでは1千万人が病院に行っていて、感染者数は2千万人と推定される。死者数は8千人~1万人。それでいて誰も騒がなかった)なのに、大騒ぎして経済まで止めて、そのことで日本人を痛めつけている。


     コロナによる被害は少ないが、経済を止めたことによる被害が大きい、
     と誰もが政治に不信感を抱いている。政府は支離滅裂、その上都知事
     や府知事の傲慢な命令。


     感染ルートを調べず、政府も都府知事も曖昧で、なぜ自粛が必要なの
     か根拠データを示さない。明らかにあの勢力の手先をしている、と嘆
     くところだが、嘆いてばかりいられない。国民の意見を表現しなくては、
     彼らの思うつぼ。


そしてPァイザー製ワクチンについて再び語った。その構造から女性が不任になる可能性があることを、妊娠に関係する医師(ということは産婦人科医だと思う)が懸念している、そのことを国民に知らせた上で打つかどうか国民に決めさせるべき。


     米国でもそのことで騒ぎになっているそうだが、ワクチンを打つ対象年
     齢を16歳以上だったのを12歳以上に引き下げている。(DSが支配)


     感染者数や死者数が多い国ならまだわかるが、こんなに少ない日本で
     そのリスクをとる必要があるのか。


     そして彼は言った。Gイツが3年くらい前にシンポジウムで語っていた
     こと「地球の人口を今の70億人から10億人に減らす」を、ワクチンを
     使って不妊にさせる方法で実行しているのではないか。


     この疑惑は私が前に書いていた。彼ら支配者は、最終的には3億人に
     減らすつもりだと聞いている。


T氏は、武漢ウィルスは変異を繰り返しながらそろそろ収束に向かうと思われるから、二重変異株を日本人はそれ程恐れることはないと思うと言うが、SENのT氏が、印度の感染爆発について説明したのをまとめていたので、情報として知っておこう。


印度で猛威を振るっている二重変異株。


     4月29日の一日の新規感染報告は38万人を超え、まだ増加傾向だ
     と言う。
     日本など20か国以上に広がっているそうだ。


     これは感染力が強くなった英国の変異株と、免疫力を回避する能力を
     持ちワクチンの効力も低下させる南アの変異株、両方の性質を持つ
     強化バージョンだと懸念されている。


     そしてさらに三重変異株も見つかっている。


        まだよくわかっていないが、他の変異株よりも感染力が高いので
        はないかと思われている。


それは新しいタイプの変異株による感染爆発だと言う。


     従って、集団免疫が得られた地域及びワクチンによる抗体は、いずれ
     も元祖株に対するもので、もし印度の変異株が免疫を広範囲に回避
     する能力を備えたものであれば、昨年初めの中国や世界と同じよう
     な状況に当たる。


英国のウィルス対策顧問をしているCンブリッジ大学Gプタ博士は、「印度の高い人口密度はこのウィルスが突然変異を起こすのに完ぺきなふ化場(インキュベーター)となっている」と指摘している。


封鎖などによる効果は限定的で、特定の国からの入国を禁止しても他国を経由して入ってくる。


     昨年米国は中国からの入国を即刻禁止したが、欧州の国などを通って
     回り道をして入り、感染が広がった。


渡航禁止令を出しても無期限に国境を封鎖することは現実的でない。特に印度は他国に滞在している人が多い国だから。

元祖株と二重変異株(2)2021/05/09 12:02


印度の通信社によると、デリーの医療センターのCャンドラー顧問医師は「突然変異したウィルスの特徴の一つはPCR検査では検出できない可能性がある」と言う。


     そうするとPCR検査が陰性であっても、相当な数が実際には感染して
     いることになるので、現在の感染阻止の対策や措置もただの飾り物
     でしかない。


昨年10月に印度で発見されて以来、既に20か国以上に広がっているので、対岸の火事ではない。感染大爆発までおよそ半年かかっていて、人間への適応の今後のスピードは速くなり、国際社会へ広がるのは今年の夏から秋にかけてではないかと推測される。


この印度での感染爆発の警告は、これまで死亡者の殆どが高齢者だったのが、若者の感染と死亡が急増していることだと言う。


     スペイン風邪の時も、第二派による死亡者は主に若者だった。


中国では昨年の時点で変異株による小規模な流行があったが、当局は隠蔽した。


     5月1日からの5連休では2億人以上が国内移動するとみられ景勝地
     のチケットの価格が高騰していたそうだ。


その中国のワクチンを大量に購入したブラジルでは、衛生会議に出席していたGデス経済大臣が、ソーシャルメディアを通じて会議の様子が全世界に生中継されていたことを知らずに爆弾発言した。


     「中国人は中共ウィルスを発明した。彼らのワクチンは米国のものよ
     り効かない。米国人は研究に100年も投資している。Pァイザーの
     ワクチンは他のものより優れている」


     ブラジルは中共最大のワクチンパートナーであり、中国製ワクチンを
     最も多く輸入している。中国製ワクチンは1億回分、他に少量のPァイ
     ザー製、Aストラゼネカ製、Jョンソン&J製も輸入している。


     大臣の発言は事故だったが、中共のワクチン外交が失敗していること
     を表している。


なぜ中共と緊密な関係にある国の高官が、内心の真の考えがこうも中共を軽蔑しているのか。


     その理由は:


     第一に、ウィルスの起源について世界中の殆どの人が答えを持っている。
     中共がどんなに責任転嫁しようと、すればするほどうんざりされるだけ。


     第二に、これで中国製ワクチンの効果の低さが再び証明された。


昨年の10月の段階で、ブラジルのB大統領は言っていた。


     「本当ならば中国製ワクチンなど買いたくない。それが国民に十分な
     安全性を提供できるとは思えないからだ」

     しかし他に選択肢がなかった。

     今も一日の新規感染者数も死亡者数もずっと高いレベルのまま。


従って中国本土が国産ワクチンに頼って集団免疫を構築しようとするのは楽観的ではない。


印度では今年1月の時点で既に集団免疫の基準に達していたが、そのわずか3か月後にその「免疫」は消滅したことが証明された。

宇宙の新しい戦争(1)2021/05/11 13:24


中共の制御不能になったロケット21トンの残骸が、どこに落下してくるのか、危惧されていたが、印度洋に落ちたのか。


     日米韓独の軍が対処法を討論したそうだが、当の中共はずっと逃げて
     いた。

     普通の国なら、「申し訳ない。解明に努力している。協力をお願いしま
     す」とでも言うところだが、武漢ウィルスの時と同じ、知らんぷり。その
     うちに他国のせいにするんじゃないか、と思っていた。


NSHによると、宇宙が騒がしいと言う。


     以前からA氏が警告していたことを、私は忘れていた。「ミサイルが
     海の向こうから飛んでくるんじゃありません。頭上から私たちを狙って
     います」


NSHが宇宙の現状を説明していたので、知っておこう。

     うまくまとめられなかったので、全容を書き出してみる。


脅威となっているのはロシアと中共の宇宙開発。


     中共は米国が手を休めた宇宙に目を付けて、宇宙を支配すれば地球
     を支配できると開発を急いできた。


     対衛星攻撃の為の戦略的支援部隊を設立。
 

        敵の衛星の破壊、妨害、干渉を目的とした理論を開発し、レーザ
        ー、衛星ジャマ―、地上ミサイルを含む 対衛星兵器(ASAT)
        などの対宇宙能力技術の獲得を加速させている。

 
        ――世界中の学者や研究員たちを高額の報酬で取り込み、彼ら
          から技術情報を集めてきた


中共は近年で少なくとも3回の対衛星実験を行っている。


     最も有名なのは2007年のミサイル攻撃実験。弾道ミサイルを中国の
     人工衛星に直撃させ、3000個以上の破片が宇宙空間に投げ出され
     た。


     この宇宙空間での運動エネルギー兵器のあからさまな使用は、国際
     社会から非難された。そして地球の軌道上の破片の量を10%増加さ
     せた。


米国は1985年に最後の対衛星実験を行っている。


     これらの実験ではターゲットを上方から攻撃し、基本的に地球へ向かっ
     て押し出したので、約300個の破片は大気圏に戻った時に燃えてしま
     う。

     それでも破片が大気中から消えるまで17年もかかったそうだ。


中共の実験はそれとは違う。


     衛星を横から叩き、米国の10倍以上の破片をより高い宇宙軌道上に
     まき散らした為、その多くは数世紀とは言わないまでも数十年にわた
     って地球を取り巻く軌道上に留まることになると言う。


     これは中国の破片群に含まれる3000個以上の破片のどれもが「衛星
     キラー」になる可能性があり、何千億ドルものリスクがいつでも発生する
     可能性がある。


2008年には中共が初めて宇宙空間での船外活動を成功させ、宇宙飛行士が40kgの超小型衛星を宇宙に解き放った。


     時速1.7万マイルで飛行するこの衛星は、放出から4時間後に国際
     宇宙ステーションから約27マイルの距離を通過したそうで、衝突すれ
     ばステーションは一瞬にして粉々になり、乗員は全員死亡するところ
     だったそうだ。


さらに心配なことは、打ち上げ直後に中共が「衛星が予定した軌道から外れてしまった」と発表したこと。誰がターゲットになるか誰にもわからない、という状況だった。

宇宙の新しい戦争(2)2021/05/11 15:30


ロシアは2015年に空軍・宇宙司令部を創立し、中共以上に頻繁に対衛星実験を行っている。


     2019年12月にはロシアの衛星コスモス2542号が米国の偵察衛星
     USA-245を長時間追跡し、宇宙空間での距離が150キロ以内に
     縮まることもあった。


不思議なことにコスモス2542号からミニ衛星コスモス2543号が放出された。


     マトリョーシカ人形のように、中から小さいのが出て来たのだ。そして
     米国の衛星と絡み合ってばかりいたと言う。


そしてさらに不思議なことに、2020年7月このマトリョーシカ人形のような衛星コスモス2543号が時速400マイルを超える弾丸を発射した。


     ロシアによると、それは巡視衛星なので、他のロシアの衛星との接近は
     珍しいことではないと言うが。


     米国宇宙司令部は、コスモス2543号は巡視するだけでなく、そういう
     異常な行動によって宇宙での危険な状態を引き起こす可能性があると
     考えている。


     コスモス2543号が放った弾丸は、全くの兵器システムかも知れない
     のだ。


大型衛星が小型衛星を軌道に放出することは珍しいことではなく、国際宇宙ステーションから展開されることが多い。


     例えば米空軍の謎多きSペースプレーン「X-37B」は2017年から
     2019年にかけて、5回目の宇宙旅行で小型衛星を放出した。


ロシアの実験が特別なのは、コスモス2543号が軌道上に放出したものが何であれ、その高速な動きが監視衛星よりもはるかに危険なものであることを示唆している点だ。英米は兵器のテストではないかと考えている。


     米国にも外国の衛星を密かに訪問して独自の宇宙兵器を開発することは
     あっても、それほど乱暴な行為に対しては憤ると言う。

宇宙の新しい戦争(3)2021/05/11 15:52


現在地球の軌道上には、放棄された衛星が3000基、直径10cm以下の宇宙ゴミが約3万4000個ある。

     この現実的なリスクは、いつでも世界各国の衛星を脅かし、世界経済
     に打撃を与える。


米国は、人工衛星や軌道上の破片を追跡する監視システム「Sペースフェンスプロジェクト」を開発している。

     追跡能力を現在の2万基程度から10万基に増やして脅威の源を正確
     に把握しようとしている。


1963年に締結された「部分的核実験停止条約」と1967年に発効した「宇宙条約」はいずれも宇宙における大量破壊兵器の拡散を制限することを目的としている。


     宇宙資産の安全に関する国際的な理解や合意は、まだ世界的に認め
     られた法律には至っていない。

     また、レーザー兵器などの対衛星兵器を宇宙空間に展開・使用する
     ことを防ぐ為の国際法上の規定もない。


しかし、人工衛星がもたらす脅威は全ての国が真剣に受け止めなければならないものであり、それが米国宇宙軍の急速な成長を促している。――T政権が始めたことだ。

     先にイランによる報復(Sレイマニ将軍殺害への)の米軍基地爆撃が
     あったが、米宇宙軍はミサイル発射の状況を事前に知らせ、米軍の死
     者を出さなかったそうだ。

     そういうミサイル警告ミッションは、毎月数十回行われていると言う。
     2020年には少なくとも1000回のミサイル発射の検知・追跡をして
     いて、地上の資産と宇宙の資産との密接なつながりを示している。


2020年3月米宇宙軍は、戦闘行動中に敵の衛星信号を妨害できる新しい対衛星通信システムを起動した。


2020年8月米宇宙軍は、宇宙作戦理論文書を発表し、宇宙戦力が米国の軍事力の重要かつ独立した構成要素であることを明確にした。


     米宇宙軍は抑止力と致死力を持つべきであり、米政府や統合戦力の
     意志決定者に、これらの能力からなる戦争選択肢を提供できなければ
     ならないと強調していた。


2020年10月、宇宙軍は軌道戦闘部隊を設立した。

     彼らの任務には、謎の宇宙往還機「X-37B」を操作し、極秘任務を
     遂行することが含まれている。


米国だけでなく、世界の全ての国が宇宙資産に大きく依存している。

     GPSによる測位・通信・データ伝送、精密兵器の誘導・監視・偵察
     などに衛星は欠かせない。


軍事衛星が攻撃された場合、即座に直接地上での衝突が起きる可能性が非常に高くなる。露・中・米・印・イスラエルはそれぞれ独自の「衛星キラー」システムを開発している。

     しかし、誰がどこでどれだけ近づいてどのような活動を行うかを規定す
     る法律はない。

     その為どのような実験でも誤解を招く可能性があり、危険を招くリスク
     が高まる。


宇宙活動の自由は海洋の自由と同様に、責任ある国が悪者を抑止して行動規範を実施できるかにかかっている。そしてそれは軍事力に依拠する。

     米国宇宙軍の誕生は、こうしたニーズに応えるための自然な成り行き
     と言えるだろう。


この重要な任務を担っているのは米国だけではない。

     NATOは宇宙を作戦分野として認めていて、英も宇宙司令部を設置
     し、日本も宇宙に特化した防衛軍を設置し、仏空軍も宇宙防衛司令部
     を設置している。


静寂の宇宙分野はもはや避けられない新しい戦争の領域となっている。

     しかし、自由世界の宇宙軍の使命は宇宙で戦争をすることではなく、
     宇宙での紛争の拡大を防ぐことだ。


その為の裁量の方法は、抑止力が効かなくなったときに戦い、勝つための準備をしておくことだ。

破壊が進む米国と日本(1)2021/05/20 11:58


「Tランプ氏が立ち上げたサイトで初めに書いたのは、Save America」とM氏が語った。


     「私はいつも救国、救民と言ってきた。それと同じです」とM氏。


米国破壊、日本破壊がすさまじい。


     米国では、或るネットチャンネルのキャスターがNYの地下鉄を調査に
     行って現状を報告していた。地下鉄には、麻薬をやっているとしか思え
     ない、目がすわった人間が何人もいて、いいがかりをつけてきていた。


     せっかくJュリアーニ弁護士がNY市長時代に清潔で安全なNYにしたの
     に、その苦労・努力をあっという間に吹っ飛ばしていた。麻薬を合法化
     して米破壊を担当する現州知事。


     なぜそれ以前のNYが汚くて危ない所だったのかは、偶然ではなく、
     意図してそうされていたのだと今更ながら気づいたのだった。


「米国をメチャクチャにしよう~、無法地帯にして~~、人々を対立させていがみ合わせて~~」という意図がうかがえる。


     その意図は、中国共産党がやっていることと共通している。「国民が
     仲良くなっては困る。彼らを対立させ相互監視させて、こちらを見させ
     ない、批判させない、そうすれば上から支配しやすい」


     それが全体主義という支配構造。


Bイデン政権はパイプラインをやめて雇用を喪失、ガソリン代は値上げ、そして増税。


     国民を貧乏にする政策が次々に行われ、南の国境からは不法移民を
     どんどん入れて、彼らに永住権をやるという、すさまじい米国破壊、
     米国民貧困化がこの数か月に進んでいる。


        いくつかの州はBイデン政権を提訴、抵抗している。


そして南・東シナ海では、各国の軍艦が集結しつつあり、戦争をさせようとしている空気がある一方で米軍の演習の回数は減っているという。


     尖閣を中共に実効支配させたことが3月にバレた。Bイデン政権の計
     画、「日本は中共の実効支配を許している、守る気が無い。だから米軍
     は協力しない」という構図が出来上がっている。


戦争をさせる準備は着々と進んでいる。「無駄な戦争を避ける」Tランプ政権時代に兵器がはけなかったDSは、なりふり構わずT政権を乗っ取り、今やここぞとばかり兵器を大量消費させて軍事産業と金融業の両方で儲ける腹だと言う。


米国人E氏が言っていた。「沖縄を返還するとき、尖閣を日本の領土であると明確にしなかった、そのことが間違いだ」


米国政権は、それを火種として残していったのだ。その後もずっと残してきた。争わせる為に。


     なぜなら、過去にもそうしていた。北方領土について密約でソ連に与え
     たとされ、当時の駐日英大使は本国へ戻り進言したそうだ。「樺太や
     千島列島の領土主権を曖昧にしておくように。そうすれば、未来永劫、
     日ソは主権をめぐっていさかいをするから、英国にとって利になる」


     竹島を韓国に侵略させたのも米国だと言う。強かった日本を弱くする
     ために周囲に敵対国を作り、二度と武器を取りませんと言う憲法を押し
     付けた、GHQの中にいた共産主義者、社会主義者の全体主義者たち。


     米国の政権の中に全体主義者がいるのだ。ずっといて、先進国を弱体
     化させて、自分たちが世界を牛耳る腹だと言う。


     コロナも騒ぎに使って経済を止めさせ、先進国の優良企業乗っ取りが
     続いている。


先月、尖閣を中共に与えた日本。「尖閣を巡って紛争をしろ」と背後の声が聞こえる。


     それはまさしく100年前に、するはずがなかった米国を相手に戦争を
     した、そう仕向けられた構図とよく似ていて、またそれを繰り返そうとし
     ている。そうさせている同じ勢力が背後にいるということだ。